東洋埠頭（9351）・リスク再掲
固定資産の減損
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク405社が書いているテーマ・逆風420社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの420件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、建物及び土地をはじめとする多額の固定資産を保有しており、今後の経済変動等による固定資産の時価下落や資産グループの収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった場合には、減損損失を計上する。」
多額の固定資産の時価下落や収益性低下による減損リスクが継続して開示されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、建物及び土地をはじめとする多額の固定資産を保有しており、今後の経済変動等による固定資産の時価下落や資産グループの収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった場合には、減損損失を計上する。」
多額の固定資産の時価下落や収益性低下による減損リスクが継続して開示されている。当年度の減損損失計上はない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当事業年度において、一部の資産グループに減損の兆候があると判断したが、減損の兆候があると認められた資産グループ（帳簿価額3,792百万円）について、減損損失の計上の要否の検討を行った結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が当該資産グループの固定資産の帳簿価額を超えると判断したため、減損損失は計上していない。」
帳簿価額37億92百万円の資産グループで減損の兆候が認識された。ただし、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を超えると判断し、減損損失は計上していない。 - FY2021減損処理状況を更新有価証券報告書
「当連結会計年度において計上した減損処理額はなく」
当年度の投資減損処理額はないと記載された一方、固定資産の収益力低下等による減損可能性はリスクとして継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「上記資産グループについては、開発中止に伴い、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として205百万円特別損失に計上した。」
固定資産の減損リスクについて、業務システム開発中止に伴う無形固定資産等の減損損失205百万円が実際に計上された。 - FY2017初出有価証券報告書
「建物及び土地をはじめとする多額の固定資産を保有しており、今後の経済変動等による固定資産の時価下落、及び資産グループの収益力の低下等に伴い、減損損失が発生する可能性がある。」
多額の施設資産を保有することを背景に、時価下落や収益力低下による減損損失の可能性を記載した。