NISSOホールディングス（9332）・リスク対処
異常気象・熱波・炭素税による事業影響
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク160社が書いているテーマ・逆風160社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている160社のうち14社を表示しています。上の文は160社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「このようなリスクに対応するために、社有車の使用効率を上げる、ハイブリッド車や電気自動車への切り替え、省エネ設備への切り替え、再生可能エネルギー導入促進などを行ってまいります。」
気候変動リスクへの対応策として、車両・設備の切替および再生可能エネルギー導入を継続している。GHG排出量は前期比で減少した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「移行リスク（レピュテーションリスクの発生、炭素税の導入 財務影響：小、発生の時間軸：中期）」
異常気象、熱波・干ばつ、炭素税および脱炭素対応の遅れによるリスクを再掲し、財務影響と発生時間軸、車両切替・省エネ設備・再生可能エネルギーなどの対応策を具体化している。 - FY2024初出有価証券報告書
「特に、製造系生産サービスは、連結売上高の約８割を占めており、製造スタッフの多くが顧客工場で勤務していることから、異常気象の影響を受けた稼働停止は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
洪水等による顧客工場の停止、熱波・干ばつによる健康被害、炭素税などの導入を気候変動の物理的・移行リスクとして記載している。