船舶燃料価格の変動
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「船舶運航に必要な船舶燃料については、SPOT契約においては都度足元の燃料価格あるいは船舶が保有する燃料価格に基づき運賃を算出しているため、燃料価格変動を運賃へ転嫁しております。しかし、急激に変動した場合は、運賃へ転嫁できず運航船の収支に影響を及ぼす可能性があります。そのため、燃料価格が国内に比べ安価なシンガポール等で調達することや、先物予約によるヘッジにより、燃料費の安定化に努めております。」
燃料価格の運賃転嫁、安価な地域での調達、先物予約による対応と、急激な変動時のリスクを継続している。 - 2026-05-13実績引用業績予想の修正
「燃料価格上昇に伴う受渡差益が生じたことにより、連結売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、前回発表予想を上回る結果となりました。」
燃料価格の変動が、当該年度には受渡差益として業績上の実績に表れたことを記録する。canonical thread 自体は変更しない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「船舶運航に必要な船舶燃料については、SPOT契約においては都度足元の燃料価格あるいは船舶が保有する燃料価格に基づき運賃を算出しているため、燃料価格変動を運賃へ転嫁しております。しかし、急激に変動した場合は、運賃へ転嫁できず運航船の収支に影響を及ぼす可能性があります。」
SPOT契約での転嫁と、急激な変動時に転嫁できないリスクを継続して記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「SPOT契約においては都度足元の燃料価格あるいは船舶が保有する燃料価格に基づき運賃を算出しているため、燃料価格変動を運賃へ転嫁しております。しかし、急激に変動した場合は、運賃へ転嫁できず運航船の収支に影響を及ぼす可能性があります。」
SPOT契約では燃料価格を運賃へ転嫁する仕組みを明示し、対応策を広げている。一方、急激な価格変動時には転嫁できないリスクを残している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「船舶運航に必要な船舶燃料については、燃料価格が国内に比べ安価なシンガポール、ロシア等で調達することや、先物予約によるヘッジにより、燃料費の安定化に努めておりますが、燃料価格の上昇は運航船の収支に影響を及ぼします。」
安価な地域での調達と先物予約による対応を行いながら、燃料価格上昇リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「船舶燃料については、燃料価格が国内に比べ安価なシンガポール、ロシア等で調達することや、先物予約によるヘッジにより、燃料費の安定化に努めておりますが、燃料価格の上昇は運航船の収支に影響を及ぼします。」
調達先の工夫と先物予約を行いながら、燃料価格上昇リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「船舶運航に必要な船舶燃料については、燃料価格が国内に比べ安価なシンガポール、ロシア等で調達することや、先物予約によるヘッジにより、燃料費の安定化に努めておりますが、燃料価格の上昇は運航船の収支に影響を及ぼします。」
調達先の工夫と先物予約を行う一方、燃料価格上昇の影響をリスクとしている。