AB&Company（9251）・リスクのれん増加と減損余力の併存
のれん・商標権の減損リスク
FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2025。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企業買収に伴うのれん・商標権の減損204社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。99社中36社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025のれん増加と減損余力の併存有価証券報告書
「第８期連結会計年度末時点で非流動資産にのれんを9,713百万円、無形資産の商標権を4,261百万円計上しており、総資産に占める割合が51.6％となっております。…仮に税引前割引率が4.1％上昇する場合又は将来キャッシュ・フローの見積額が24.0％減少する場合に減損損失が発生する可能性があります。」
3社の取得によりのれんは9,713百万円へ増加した一方、総資産比率と減損感応度は前期より低下し、減損テストでは該当する資金生成単位グループはなかった。 - FY2023対処有価証券報告書
「第６期連結会計年度末時点で非流動資産にのれんを8,488百万円、無形資産の商標権を4,263百万円計上しており、総資産に占める割合が52.4％となっております。仮に税引前割引率が5.5％上昇する場合又は将来キャッシュ・フローの見積額が37.5％減少する場合に減損損失が発生する可能性があります。」
のれん残高と総資産比率は前期から低下し、減損感応度も割引率7.5％・キャッシュ・フロー42.5％減少から5.5％・37.5％へ変化した。当期の減損テストでは該当する資金生成単位はなかった。 - FY2023-Q2取得原価配分確定有価証券報告書
「この暫定的な会計処理の確定に伴い、商標権が21百万円増加、のれんが13百万円減少、繰延税金負債が７百万円増加となりました。」
2022年8月31日に取得したBELLTREE・KESHIKIについて、企業結合に係る暫定的な取得原価配分が確定した。のれんは13百万円減少したが、減損リスク自体の消滅や減損損失の認識は示されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「第５期連結会計年度末時点で非流動資産にのれんを8,502百万円、無形資産の商標権を4,260百万円計上しており、総資産に占める割合が55.4％となっております。仮に税引前割引率が7.5％上昇する場合又は将来キャッシュ・フローの見積額が42.5％減少する場合に減損損失が発生する可能性があります。」
のれんは7,468百万円から8,502百万円へ増加し、BELLTREE、KESHIKI、J ISLANDの買収に伴うのれんも計上された。減損感応度の基準も具体的に更新されたが、当期の減損テストでは該当する資金生成単位はなかった。 - FY2021初出有価証券報告書
「第４期連結会計年度末時点で非流動資産にのれんを7,468百万円、無形資産の商標権を4,258百万円計上しており、総資産に占める割合が60.6％となっております。」
税引前割引率11.0％上昇または将来キャッシュ・フロー45.0％減少の場合に減損損失の可能性があると記載している。