メディア総研（9242）・リスク顕在化
転職情報サイト等の新規事業に伴う先行投資・計画未達リスク
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
先行投資の回収・将来利益実現不確実性71社が書いているテーマ・逆風72社・追い風0社
メディア総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。35社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている71社のうち14社を表示しています。上の文は71社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当初想定していた用途での利用見込みがなくなったため、減損損失を認識しています。」
福岡本社の転職サイト向けソフトウエアについて、当初想定用途での利用見込みがなくなり、1,174千円の減損損失を計上した。新規事業計画・収益化の未達リスクが具体的な会計損失として発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「しかしながら、安定的な収益を上げるためには、ある程度期間を要する場合があり、新規事業計画が順調に進まなかった場合には、人件費や広告費等の先行投資により、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。」
転職スイッチにおいて人材紹介に関する予算未達が実際に記載され、新規事業計画の進捗・収益化未達リスクが顕在化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「安定的な収益を上げるためには、ある程度期間を要する場合があり、新規事業計画が順調に進まなかった場合には、人件費や広告費等の先行投資により、当社業績に影響を及ぼす可能性があります。」
転職情報サイトを含む新規事業について、収益化までの期間と人件費・広告費等の先行投資による業績影響を新たなリスクとして開示した。