メディア総研（9242）・施策再掲
譲渡制限付株式報酬による企業価値向上インセンティブ
FY2021に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
役員・従業員向け株式報酬制度による中長期インセンティブ669社が書いているテーマ・逆風0社・追い風692社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの692件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「非金銭報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、各事業年度の営業利益の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を譲渡制限付株式として、取締役会決議に基づき毎年一定の時期に支給することができる。」
営業利益目標との連動及び譲渡制限付株式による株主との価値共有を含む報酬方針を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「非金銭報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、各事業年度の営業利益の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を譲渡制限付株式として、取締役会決議に基づき毎年一定の時期に支給することができる。」
譲渡制限付株式報酬について、年額25,000千円以内、営業利益目標との連動、指名・報酬委員会の答申を踏まえた決定方法を再確認した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社取締役（社外取締役等非業務執行取締役は除く。）に対し、インセンティブを付与することにより、株主の皆様との一層の価値共有を進めるとともに、企業価値の持続的な向上を図ることを目的とした報酬制度です。」
年間最大5,000株、年額25百万円以内の譲渡制限付株式報酬制度が株主総会で承認されたと記載されている。