メディア総研（9242）・リスク再掲
関係会社投融資の回収・評価リスク
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-09-11。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
関係会社投融資の回収・評価損リスク49社が書いているテーマ・逆風51社・追い風0社
メディア総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「関係会社の財政状態の悪化により、実質価額が著しく下落した場合には、回復可能性が十分な証拠によって裏付けられる場合を除いて、当該関係会社株式について減損を行っております。」
関係会社株式368,405千円について、関係会社の財政状態悪化時の減損評価を重要な会計上の見積りとして継続して開示している。 - 2026-09-11顕在化決算
「親会社株主に帰属する当期純利益は、保有株式の評価損85,580千円を計上したこと等により、155,725千円（前年同期比28.5％減）となりました。」
関係会社・保有株式に関する評価リスクについて、保有株式の評価損85,580千円が実際に計上された。 - FY2024初出有価証券報告書
「関係会社の財政状態の悪化により、実質価額が著しく下落した場合には、回復可能性が十分な証拠によって裏付けられる場合を除いて、当該関係会社株式について減損を行っております。また、財政状態が悪化した関係会社に対する債権については、個別に回収可能性を見積もったうえで貸倒引当金を計上しております。」
関係会社株式368,405千円、長期未収入金53,593千円及び貸倒引当金42,132千円を計上し、関係会社の財政状態悪化を前提とした評価・回収エクスポージャーを新たに開示した。