Green Earth Institute（9212）・施策削除
売上高連動型新株予約権による成長インセンティブ設計
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2024。直近の記載はFY2024。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績指標達成連動型の役職員向け新株予約権行使条件178社が書いているテーマ・逆風9社・追い風207社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている159社のうち14社を表示しています。上の文は159社すべてから計算しています。このテーマの221件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024削除有価証券報告書
「第６回新株予約権は、当事業年度内においてその行使条件が満たされなかったことにより消滅しております。」
売上高1,182百万円・1,395百万円を条件とした第6回新株予約権は、行使条件未達により消滅。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社取締役 ３ 当社従業員 11 2024 年９月期の有価証券報告書に記載される損益計算書の売上高が、1,182百万円を超過した場合 ：行使可能割合 50％ 2025 年９月期の有価証券報告書に記載される損益計算書の売上高が、1,395百万円を超過した場合 ：行使可能割合 100％」
第6回新株予約権を取締役3名・従業員11名に付与し、2024年9月期及び2025年9月期の売上高達成度に応じて行使可能割合を設定。