収益認識会計基準の適用とマイレージの契約負債計上
FY2022-Q1に初出。15回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債（期首残高）461 546 契約負債（期末残高）546 633」
収益認識会計基準とマイレージ等の契約負債計上を継続し、契約負債残高は前期末の546百万円から633百万円へ増加した。 - FY2026-H1契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債 546 588」
収益認識会計基準に基づく契約負債の計上を継続し、残高は前事業年度末の546百万円から当中間会計期間末の588百万円へ増加した。 - FY2025契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債（期首残高）461 契約負債（期末残高）546」
収益認識会計基準とマイレージの契約負債計上を継続し、契約負債残高は前期末の461百万円から546百万円へ増加した。 - FY2025-H1契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債 461 481」
収益認識会計基準の適用とマイレージ等の契約負債計上を継続し、契約負債残高は前事業年度末の461百万円から481百万円へ増加した。 - FY2024-Q3契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債 291 444」
収益認識会計基準の適用とマイレージ等の契約負債計上を継続し、契約負債残高は前事業年度末の291百万円から444百万円へ増加した。 - FY2024-Q2契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債 291 365」
収益認識会計基準とマイレージ等の契約負債計上を継続し、契約負債残高は前事業年度末の291百万円から365百万円へ増加した。 - FY2024-Q1契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債 291 326」
収益認識会計基準とマイレージ等の契約負債計上を継続している。契約負債残高は前事業年度末の291百万円から326百万円へ増加した。 - FY2023契約負債残高の減少有価証券報告書
「契約負債（期首残高） 618 402 契約負債（期末残高） 402 291」
収益認識会計基準とマイレージの契約負債計上を継続し、契約負債残高は前期末402百万円から291百万円へ減少した。 - FY2023-Q3契約負債残高の増加有価証券報告書
「契約負債 402 389」
収益認識会計基準の適用とマイレージ等の契約負債計上を継続している。契約負債残高は前事業年度末の402百万円から389百万円となり、前四半期末からは増加した。 - FY2023-Q2契約負債残高の小幅増加有価証券報告書
「契約負債 402 370」
契約負債残高は前事業年度末の402百万円から370百万円へ減少した。一方、前四半期末の364百万円からは小幅に増加している。 - FY2023-Q1契約負債残高の減少継続有価証券報告書
「契約負債 402 364」
収益認識会計基準の適用とマイレージ等の契約負債計上を継続し、契約負債残高は前事業年度末の402百万円から364百万円へ減少した。 - FY2022契約負債残高の減少有価証券報告書
「契約負債（期首残高） 618 契約負債（期末残高） 402」
収益認識会計基準の適用とマイレージの契約負債計上を継続し、契約負債は期首618百万円から期末402百万円へ減少した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これは、配当により資本剰余金が18百万円減少したことに加え、四半期純損失3,069百万円および収益認識に関する会計基準等の適用に伴う契約負債618百万円の計上などにより利益剰余金が減少、およびデリバティブ取引に係る繰延ヘッジ損益が44百万円減少したことによるものです。」
収益認識会計基準の適用とマイレージ等に係る契約負債の計上を継続し、契約負債618百万円が純資産の変動要因として記載されている。 - FY2022-Q2会計基準適用影響の具体化有価証券報告書
「これは、配当により資本剰余金が18百万円減少したことに加え、四半期純損失2,698百万円および収益認識に関する会計基準等の適用に伴う契約負債618百万円の計上などにより利益剰余金が減少した一方で、デリバティブ取引に係る繰延ヘッジ損益が68百万円増加したことによるものです。」
収益認識会計基準の適用を継続するなか、マイレージ等に係る契約負債618百万円の計上が純資産の変動要因として具体的に示された。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。…付与したマイレージ分を履行義務として認識し、契約負債に計上する方法に変更しております。…利益剰余金の期首残高は597百万円減少しております。」
収益認識会計基準を2021年4月1日から適用し、マイレージを履行義務として契約負債に計上する方法へ変更した。旅行代理店が関与する代理人取引は純額表示へ変更し、適用により利益剰余金の期首残高が597百万円減少した。