読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-10.1
%（連結営業利益の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年１月１日～2025年12月31日連結日本基準売上高14,288百万円前年比 -2.2%
営業利益523百万円前年比 -10.1%
経常利益445百万円前年比 -19.5%
純利益（親会社株主帰属）368百万円前年比 +25.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益167.70円
売上高営業利益率3.7%
期末の財政状態
総資産20,744百万円
うち純資産 6,924 百万円自己資本比率 25.4%前期末比 +4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+685
投資-249
財務-1,657
純増減-1,221
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,546百万円
セグメント別売上高海運関連事業 12,559百万円（前年比 -2.9%）、商事料飲事業 1,307百万円（前年比 +1.6%）、ホテル事業 345百万円（前年比 +8.2%）、旅客自動車運送事業 292百万円（前年比 +3.5%）
セグメント別利益海運関連事業 875百万円（前年比 -8.1%）、商事料飲事業 116百万円（前年比 +3.6%）、ホテル事業 14百万円（前年比 +40.0%）、旅客自動車運送事業 19百万円（前年比 +35.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,820百万円（前年比 +3.7%）
営業利益260百万円（前年比 -50.3%）
経常利益260百万円（前年比 -41.6%）
純利益160百万円（前年比 -56.5%）
年間配当予想10円 → 非開示
配当性向6.0%
業績の増減要因
乗船客数の大幅減少、ジェット船の減船・減便運航、東京湾納涼船の停泊営業への営業形態変更などにより海運関連事業が減収減益となった。運賃改定の効果、効率的な船隊運用・減便による船舶燃料費や船舶修繕費の改善、商事料飲・ホテル・旅客自動車運送事業の増収増益が一部を補った。また、特別修繕引当金取崩額210百万円を特別利益に計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 116百万円、特別修繕引当金取崩額 210百万円、その他特別利益 12百万円 / 特別損失 固定資産圧縮損 115百万円、固定資産除却損 66百万円
減価償却費1,215百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数2,200,000
期末自己株式数5,382
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年１月１日～2025年12月31日 |
| 売上高 | 14,288百万円（前年比 -2.2%） |
| 営業利益 | 523百万円（前年比 -10.1%） |
| 経常利益 | 445百万円（前年比 -19.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 368百万円（前年比 +25.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 167.70円 |
| 売上高営業利益率 | 3.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 25.4% / 前期末 21.2% |
| 総資産 | 20,744百万円 |
| 純資産 | 6,924百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 685百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -249百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,657百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,546百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,820百万円（前年比 +3.7%） / 営業利益 260百万円（前年比 -50.3%） / 経常利益 260百万円（前年比 -41.6%） / 純利益 160百万円（前年比 -56.5%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 非開示 |
| 配当性向 | 6.0% |
| セグメント別売上高 | 海運関連事業 12,559百万円（前年比 -2.9%）、商事料飲事業 1,307百万円（前年比 +1.6%）、ホテル事業 345百万円（前年比 +8.2%）、旅客自動車運送事業 292百万円（前年比 +3.5%） |
| セグメント別利益 | 海運関連事業 875百万円（前年比 -8.1%）、商事料飲事業 116百万円（前年比 +3.6%）、ホテル事業 14百万円（前年比 +40.0%）、旅客自動車運送事業 19百万円（前年比 +35.7%） |
| 減価償却費 | 1,215百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 国庫補助金 116百万円、特別修繕引当金取崩額 210百万円、その他特別利益 12百万円 / 特別損失 固定資産圧縮損 115百万円、固定資産除却損 66百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 2,200,000 |
| 期末自己株式数 | 5,382 |
| 業績の増減要因 | 乗船客数の大幅減少、ジェット船の減船・減便運航、東京湾納涼船の停泊営業への営業形態変更などにより海運関連事業が減収減益となった。運賃改定の効果、効率的な船隊運用・減便による船舶燃料費や船舶修繕費の改善、商事料飲・ホテル・旅客自動車運送事業の増収増益が一部を補った。また、特別修繕引当金取崩額210百万円を特別利益に計上した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。旅客数の減少、ジェット船の減船・減便運航、東京湾納涼船の営業形態変更などにより海運関連事業が減収減益となった。一方、運賃改定の効果や船舶燃料費・修繕費の改善が収益を下支えし、ジェットフォイルの主機ガスタービン処分に伴う特別修繕引当金取崩額210百万円などの特別利益により最終利益は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。