読む価値
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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高6,098百万円前年比 +3.0%進捗 44.5%
営業利益-823百万円
経常利益-734百万円
純利益（親会社株主帰属）-629百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△286.88円
期末の財政状態
総資産23,032百万円
うち純資産 5,704 百万円自己資本比率 18.6%前期末比 -2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+710
投資-103
財務-768
純増減-161
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,362百万円
セグメント別売上高海運関連事業 5,297百万円、商事料飲事業 615百万円、ホテル事業 147百万円、旅客自動車運送事業 140百万円
セグメント別利益海運関連事業 -629百万円、商事料飲事業 38百万円、ホテル事業 -13百万円、旅客自動車運送事業 7百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,716百万円（前年比 -1.5%）
営業利益-331百万円
経常利益-266百万円
純利益-245百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 13,716百万円 / 営業利益 非開示 → -331百万円 / 経常利益 非開示 → -266百万円 / 純利益 非開示 → -245百万円
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
乗船客数の増加等により増収となった一方、船舶燃料費、船舶修繕費等の増加により営業損失が拡大した。営業外収益では宿泊施設バリアフリー化支援の補助金収入を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 1社（東汽商事株式会社）
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 計上なし
減価償却費651百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数2,200,000
期末自己株式数5,291
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 6,098百万円（前年比 +3.0%） |
| 営業利益 | -823百万円 |
| 経常利益 | -734百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -629百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △286.88円 |
| 自己資本比率 | 当期末 18.6 / 前期末 20.6 |
| 総資産 | 23,032百万円 |
| 純資産 | 5,704百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 710百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -103百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -768百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,362百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,716百万円（前年比 -1.5%） / 営業利益 -331百万円 / 経常利益 -266百万円 / 純利益 -245百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 13,716百万円 / 営業利益 非開示 → -331百万円 / 経常利益 非開示 → -266百万円 / 純利益 非開示 → -245百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 海運関連事業 5,297百万円、商事料飲事業 615百万円、ホテル事業 147百万円、旅客自動車運送事業 140百万円 |
| セグメント別利益 | 海運関連事業 -629百万円、商事料飲事業 38百万円、ホテル事業 -13百万円、旅客自動車運送事業 7百万円 |
| 減価償却費 | 651百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 1社（東汽商事株式会社） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 2,200,000 |
| 期末自己株式数 | 5,291 |
| 業績の増減要因 | 乗船客数の増加等により増収となった一方、船舶燃料費、船舶修繕費等の増加により営業損失が拡大した。営業外収益では宿泊施設バリアフリー化支援の補助金収入を計上した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。乗船客数の増加等により売上高は増加した一方、船舶燃料費、船舶修繕費等が増加したため営業損失が拡大した。補助金収入などにより経常損失は前年同期比で小幅に改善したが、親会社株主に帰属する四半期純損失は拡大した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。