栗林商船（9171）・施策再掲
DX推進準備室の設立によるデジタル技術活用
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営戦略機能の強化と全社DX基盤整備82社が書いているテーマ・逆風0社・追い風85社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「業務プロセスの電子化・標準化・可視化を通じて生産性向上を図るとともに、営業、運航、管理部門等のデータ活用基盤の整備に取り組んでおります。」
DXを業務プロセスの電子化・標準化・可視化、部門横断のデータ活用基盤整備として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「上述の各戦略を適切かつ効果的に推進する上で、DXの推進策を策定し、令和７年４月にDX推進室を設立しました。同室は、業務効率化、船舶安全管理、輸送品質の向上などを目的に、データ資産の収集と解析、業務プロセスやその結果の可視化に着手しました。」
令和6年5月のDX推進準備室から進み、令和7年4月にDX推進室を設立した。データ収集・解析と業務プロセスの可視化に着手している。 - FY2024初出有価証券報告書
「業務効率化、船舶安全管理、輸送品質の向上など、各分野でのデジタル技術の活用を検討するために、令和６年５月にDX推進準備室の設立を致しました。」
業務効率化、船舶安全管理、輸送品質向上を目的として、令和6年5月にDX推進準備室を設立した。