SDGs・TCFDへの賛同とCSR重要課題の体系化
FY2021に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
SGホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに12社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「中期経営計画「SGH Story 2027」の重点戦略として「脱炭素をはじめとした社会・環境課題への対応」「人的資本への投資による企業価値の最大化」「企業価値の向上に向けたガバナンスの高度化」等を設定いたしました。さらに、長期ビジョンの実現に向けて解決すべき課題であるマテリアリティも同時に見直し、「環境課題への対策強化」「人材・パートナーとの成長基盤の強化」「安全・コンプライアンスの向上」「ガバナンスの高度化」等を設定しております。」
中期計画の重点戦略と連動してマテリアリティを改定し、環境、人材・パートナー、安全・コンプライアンス、ガバナンスを新たな体系として整理した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「サステナビリティ委員会の下部組織として8つの専門部会を設置し、マテリアリティの改定及び脱炭素ビジョンの見直し、新たな環境システム(環境データの集計・分析等)の導入、GHG集計マニュアルの改定、第三者保証への対応等について、グループの事業会社や関連部門等が連携し取組みを推進しております。」
サステナビリティ委員会、マテリアリティ、脱炭素、人的資本、第三者保証等を含むESG管理の枠組みを継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、国際環境非営利団体CDPから、気候変動対応における世界の先進企業として最高評価である「気候変動Aリスト」に3年連続で選定されました。」
気候変動対応について、CDPの気候変動Aリストへの選定が3年連続となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第3四半期連結会計期間において、国際環境非営利団体CDPから、気候変動対応における世界の先進企業として最高評価である「Aリスト」に2年連続で選定されました。」
気候変動対応について、CDPのAリストに2年連続で選定されたという具体的な実績が示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2023年3月期から2025年3月期までの中期経営計画「SGH Story 2024」の初年度として、総合物流ソリューションの高度化を推し進め、グループ横断の先進的ロジスティクスプロジェクトチーム「GOAL(GO Advanced Logistics)」(以下「GOAL」という)を中心に、脱炭素をはじめとした社会・環境課題解決に向けたサービスや」
「SGH Story 2024」の初年度において、GOALを中心に脱炭素を含む社会・環境課題解決サービスの提案を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2020年3月期から2022年3月期までの中期経営計画「Second Stage 2021」の最終年度として、進化する物流ソリューションの提供を目的としたグループ横断の先進的ロジスティクスプロジェクトチーム「GOAL」による提案領域の拡大を図ってまいりました。また、「社会を支える物流企業としてSDGsへの貢献」を重点施策の一つに掲げ、環境負荷の低減に向けてTCFD提言に沿ったシナリオ分析を実施し、財務に与えるインパクト等を明確化するなど、ESGの取組みを積極的に行いました。その結果、第4四半期連結会計期間において、世界的なESG評価機関であるMSCI社から最高評価である「AAA」を獲得いたしました。」
TCFD提言に沿ったシナリオ分析を実施し、財務インパクトを明確化したうえで、MSCIのESG評価で最高評価AAAを獲得した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、「社会を支える物流企業としてSDGsへの貢献」を重点施策の一つに掲げ、環境対応車への切り替えや環境に配慮した物流施設の開発等、環境負荷低減の取組みを進めてまいりました。その結果、当第3四半期連結会計期間において、国際環境非営利団体CDPから、気候変動対応における世界の先進企業として最高評価である「Aリスト」に、日本国内の陸運業界で初めて選定されました。」
SDGs重点施策に基づく環境負荷低減策を進め、日本国内の陸運業界で初めてCDPの気候変動Aリストに選定された。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは、「SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)」採択の趣旨に賛同し、独自の目標を定め、事業活動を通じて、積極的に推進しております。具体的には、2019年5月に、金融安定理事会(FSB)が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」の提言に賛同するなど社会の課題解決に積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献しております。また、ステークホルダー経営を推進するために、CSR重要課題として次の7項目を定めて、事業活動を推進しております。」
SDGs、TCFDへの賛同と、7項目のCSR重要課題(安全・安心、環境、多様性、総合物流、地域社会、サステナブル調達、責任ある経営基盤)が体系的に示されている。