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玉井商船(9127)・方針取締役の業績連動賞与は支給なし

固定報酬と業績連動報酬による役員報酬設計

FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。

5記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021前進FY2022再掲FY2023後退FY20242021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 12025
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固定基本報酬方針と業績連動賞与の併存7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中2社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025取締役の業績連動賞与は支給なし有価証券報告書

    「当事業年度では、取締役に対して業績連動報酬等としての賞与を支給しておりません。」

    基本報酬と業績連動報酬で構成する方針は維持する一方、当事業年度は取締役への業績連動賞与の支給実績がないと開示している。
  2. FY2024後退有価証券報告書

    「なお、監査役の業績連動報酬等としての賞与支給につきましては、第115期までは取締役の業績連動報酬の支給率と同率で算出された額を賞与として支給する方針がございましたが、監査役会において、監査役は業務執行から独立した立場にあるため支給は相応しくないとの判断に至り、第116期より基本報酬のみの支給とすることに決定いたしました。」

    取締役については固定報酬と業績連動報酬の構成を維持する一方、監査役については第116期から業績連動賞与を廃止し、基本報酬のみとする方針へ変更している。
  3. FY2023再掲有価証券報告書

    「業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は、各事業年度の当社の経常利益であり…なお、当連結会計年度の経常利益は、1,185百万円でした。」

    基本報酬と業績連動報酬で構成する役員報酬方針と、経常利益を業績指標とする運用を継続している。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は、各事業年度の当社の経常利益であり、また、当該業績指標を選定した理由は、経営陣としての事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、業績結果を明確に反映する経常利益が最も適切な指標の一つであると判断しております。なお、当連結会計年度の経常利益は、1,590百万円でした。」

    経常利益を業績連動報酬の指標とする方針のもと、当連結会計年度の経常利益1,590百万円と、取締役・社外役員への賞与支給額を開示している。
  5. FY2021初出有価証券報告書

    「取締役の個別の報酬は、各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とし、原則として、固定報酬としての「基本報酬」と「業績連動報酬」により構成されるものとしております。」

    取締役報酬を基本報酬と業績連動報酬で構成する基本方針、および社外取締役の意見を踏まえ取締役会で決定する手続きを初めてまとまって開示している。
一緒に動いた変遷

「営業収益減少と親会社株主帰属損失への転換」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1営業収益減少と親会社株主帰属損失への転換2回
  3. 2新型コロナウイルス感染症による賃料減額と不動産賃貸収益減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
玉井商船の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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