丸全昭和運輸（9068）・施策削除
新しいサービスの創造
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
9記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新規・成長事業の創出・育成183社が書いているテーマ・逆風0社・追い風194社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている183社のうち14社を表示しています。上の文は183社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019削除有価証券報告書第７次中期経営計画の重点施策では「新しいサービスの創造」およびIoT対応の記載が確認できない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「また、新サービスの創造などによる「売上の拡大」を目指しております。」
新サービスの創造を売上拡大の手段として再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「③ 新しいサービスの創造」
新しいサービスの創造を売上拡大の重点施策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「（3）新しいサービスの創造」
新しいサービスの創造を売上拡大の重点施策として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「（3）新しいサービスの創造 ①サービス範囲の拡大 ②IoT（Internet of Things）への対応」
サービス範囲の拡大とIoT対応を新サービス創造の手段として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「（3）新しいサービスの創造」
第６次中期経営計画の売上拡大施策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「（3）新しいサービスの創造」
第６次中期経営計画の売上拡大施策として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「（3）新しいサービスの創造」
第６次中期経営計画の売上拡大施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「（3）新しいサービスの創造」
第6次中期経営計画の売上拡大施策。