丸全昭和運輸（9068）・リスク顕在化
固定資産の価値低下
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2025。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外事業用資産の減損損失39社が書いているテーマ・逆風40社・追い風0社
丸全昭和運輸がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「丸全電産儲運 (平湖)有限公司(中国 浙江省)の事業用資産については、営業活動から生じる損益の継続的なマイナスが認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（2,670百万円）として計上いたしました。」
中国子会社の事業用資産について、固定資産価値の低下が2,670百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「上記の事業用資産については、営業活動から生じる損益の継続的なマイナスが認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失（214百万円）として特別損失に計上いたしました。」
SASロジスティックスの事業用資産について、固定資産の価値低下リスクが214百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが保有している固定資産について、時価の下落・収益性の低下等に伴い資産価値が低下した場合、当社グループの業績と財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の価値低下リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが保有している固定資産について、時価の下落・収益性の低下等に伴い資産価値が低下した場合、当社グループの業績と財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の価値低下リスクを継続して記載している。当年度の減損損失は金額的重要性が乏しいとされた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「上記の事業用資産については、営業活動から生じる損益の継続的なマイナスが認められたため、米国会計基準に基づき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失（92百万円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の価値低下リスクが、米国子会社の事業用資産に対する92百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「保有している固定資産について、時価の下落・収益性の低下等に伴い資産価値が低下した場合」
固定資産価値の低下が業績・財政状態に影響する可能性を記載。