2018～2020年度の新三ヶ年計画
FY2018に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記され、既存の中期経営計画を含む従来方針が継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「そして、2024年度から2026年度の新たな三ヶ年計画においては、当社グループの企業理念である『品質』、すなわち「安全で良質な輸送・サービス」をお客様に提供するとともに、「お客様の期待以上のサービスを創造することにより、豊かな社会の発展に貢献する。」ことを掲げ、営業品質・物流品質・人的品質（人的資本）・財務品質などあらゆる品質の向上を活動の基本としております。」
2024～2026年度の新三ヶ年計画について、あらゆる品質の向上を活動の基本とし、既存事業拡大、周辺事業、新規事業、新サービス、M&Aを通じた成長計画として具体化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「車両輸送事業におきましては、2027年６月期までの中期経営計画で掲げている「品質への原点回帰」をテーマに「『物流の2024年問題』への更なる対応～拠点のあり方・運び方の見直し、輸送戦力の確保～」「事故・クレームの削減・対策」「デジタル化の推進」を進めてまいります。」
従来の中期経営計画から、2027年6月期までを対象とする「品質への原点回帰」をテーマとした計画へ表現が移行し、2024年問題、事故・クレーム、デジタル化を重点項目として示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとしている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「22年６月期及び23年６月期に1,000億円以上の売上収益を達成いたしましたので、24年７月より始まる中期経営計画において、資本コストを意識した目標とする経営指標を新たに定めてまいります。」
2021～2023年度計画の売上収益目標を達成したことを受け、2024年7月開始の中期経営計画では資本コストを意識した新たな経営指標へ移行するとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、既存の中期経営計画を含む従来方針を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「車両輸送事業におきましては、2024年６月期までの中期経営計画で掲げている「デジタル化」「グリーン化」「ニューノーマル」への対応を引き続き進めてまいります。」
従来の2021～2023年度計画から、2024年6月期までの中期経営計画におけるデジタル化・グリーン化・ニューノーマル対応へ計画の表現が移行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、従来の中期計画を含む方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記され、既存の中期計画を含む従来方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年度から2023年度にかけての新たな三ヶ年計画においては、企業理念の基本に立ち返り「あらゆる品質（経営品質・人的品質・業務品質・輸送品質など）の向上」を実現することで、「成長し続ける会社」「お客様の期待を裏切らない会社」「安心して働ける会社」を目指してまいります。また、目標とする経営指標である売上収益1,000億円についても、三ヶ年で達成するよう掲げております。」
2018年7月～2021年6月の中期計画から、2021～2023年度の新たな三ヶ年計画へ移行し、品質向上と売上収益1,000億円を掲げた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記され、2018年7月から2021年6月までの中期計画を含む従来方針が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018年7月から2021年6月までの三ヶ年中期計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、既存の中期計画を含む従来方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは2018年７月から2021年６月までの三ヶ年中期計画において、①国内自動車市場の縮小や次世代モビリティ社会を見据えた新規事業の開拓、②労働需給逼迫や生産年齢人口減少に対応する人材事業の拡大、③ASEANなどの経済成長を見据えた海外事業の拡大、④車両輸送事業における輸送改革推進による地域ブロック化の効果最大化、⑤子会社や協力会社も含めたグループシナジーの創出と効率化の推進、という５つを掲げて推進しております。」
2018年7月から2021年6月までの三ヶ年中期計画と5つの重点施策に重要な変更がない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2018年７月から2021年６月までの三ヶ年中期計画を策定して、①国内自動車市場の縮小や次世代モビリティ社会を見据えた新規事業の開拓、②労働需給逼迫や生産年齢人口減少に対応する人材事業の拡大、③ASEANなどの経済成長を見据えた海外事業の拡大、④車両輸送事業における輸送改革推進による地域ブロック化の効果最大化、⑤子会社や協力会社も含めたグループシナジーの創出と効率化の推進、という５つを掲げて推進しております。」
2018年7月から2021年6月までの三ヶ年中期計画と5つの重点施策に重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2018年７月から2021年６月までの三ヶ年中期計画を策定して、①国内自動車市場の縮小や次世代モビリティ社会を見据えた新規事業の開拓、②労働需給逼迫や生産年齢人口減少に対応する人材事業の拡大、③ASEANなどの経済成長を見据えた海外事業の拡大、④車両輸送事業における輸送改革推進による地域ブロック化の効果最大化、⑤子会社や協力会社も含めたグループシナジーの創出と効率化の推進、という５つを掲げて推進しております。」
従来の2018～2020年度の三ヶ年計画に代わり、2018年7月から2021年6月までを対象とする中期計画と、5つの重点施策を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018～2020年度の三ヶ年計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとの記載を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2018～2020年度の三ヶ年計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既定の経営方針・経営戦略について重要な変更がないと明記され、2018～2020年度の計画を含む従来方針が継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、2018年度から2020年度にかけて新たな三ヶ年計画を立案して、自動車業界の変化、ASEANの経済成長と訪日外国人の増加、少子高齢化に伴う労働力不足に対応すべく、異業種の自動車業界参入や次世代モビリティを見据えた新規事業の開拓、株式会社ジャパン・リリーフにおける人材事業の拡大、タンチョングループと協業した海外事業の拡大に努めると同時に、物流拠点や輸送戦力の最適化をはじめとする地域ブロック化の効果最大化、グループシナジー創出と効率化の推進をしてまいります。」
2018～2020年度を対象とする新たな三ヶ年計画を初めて明示し、次世代モビリティを見据えた新規事業、人材事業、海外事業、地域ブロック化の効果最大化、シナジー・効率化を一体の計画としている。