東京地下鉄（9023）・リスクサプライチェーン対策の具体化
サプライチェーン途絶・部品供給不足
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・サプライチェーン分断による供給停止リスク74社が書いているテーマ・逆風72社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026サプライチェーン対策の具体化有価証券報告書
「加えて、サプライチェーンの混乱への備えとして、鉄道事業運営への影響を最小限に収めるため、在庫管理を徹底し、必要な物品等の確保に努めています。」
部品供給不足等のリスクへの対応として、在庫管理の徹底と必要物品の確保を具体化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、台風・豪雨災害等の自然災害の頻発・激甚化や、サプライチェーン途絶等様々な要因による部品の供給不足、資源・エネルギー価格の高騰、世界的な金融引き締めによる調達金利の上昇等のリスクも顕在化しており、当社を取り巻く外部環境は引き続き不透明な状況です。」
部品供給不足、資源・エネルギー価格高騰、調達金利上昇等がリスクとして顕在化していると記載した。 - FY2022初出有価証券報告書
「加えて、台風、豪雨災害等の自然災害の頻発・激甚化や、サプライチェーンの途絶等の要因による部品の供給不足、資源・エネルギー価格の上昇、さらには本格的なデジタル社会や人口減少社会の到来等、大きな変化が生じています。」
自然災害等に伴うサプライチェーン途絶と部品供給不足を、経営環境の新たな変化・リスクとして明示した。