東京地下鉄（9023）・リスク再掲
海外景気下振れによる景気下押しリスク
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
11記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外景気・物価上昇・供給制約による国内景気悪化135社が書いているテーマ・逆風138社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている135社のうち14社を表示しています。上の文は135社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、世界的な金融引締め等が続く中、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっています。」
海外景気の下振れによる国内景気への下押しリスクを継続して記載している。 - FY2023-Q2物価上昇・供給制約の明示有価証券報告書
「なお、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響による景気の下押しリスクに注意する必要があります。」
海外情勢や中国の経済活動抑制等に加え、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動による景気下押しリスクを明示した。 - FY2023-Q1中国経済活動抑制の明示有価証券報告書
「なお、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響などが懸念される中での原材料価格の上昇等による景気の下振れリスクに注意する必要があります。」
従来の海外情勢・原材料価格による景気下振れリスクに、中国における経済活動の抑制の影響を明示的に加えた。 - FY2022ウクライナ情勢等の明示有価証券報告書
「なお、ウクライナ情勢等による不透明感が見られる中で、原材料価格の上昇等による景気の下振れリスクに注意する必要があります。」
海外経済・金融市場の不確実性に関する従来のリスク認識に、ウクライナ情勢と原材料価格上昇による景気下振れを明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「先行きについては、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動の影響に留意する必要があります。」
海外経済の不確実性や金融資本市場の変動を外部環境リスクとして継続記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「先行きについては、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動の影響に留意する必要があります。」
海外経済の不確実性や金融資本市場の変動を、引き続き留意すべき外部環境リスクとして記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「先行きについては、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動の影響に留意する必要があります。」
海外経済の不確実性や金融資本市場の変動を、引き続き留意すべき外部環境リスクとして記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「先行きについては、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動等の影響に留意する必要があります。」
海外経済の不確実性や金融資本市場の変動を外部環境上のリスクとして継続記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「先行きについては、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動等に留意する必要があります。」
海外経済の不確実性を含む外部環境と金融資本市場の変動を、引き続き留意すべきリスクとして記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、海外景気の下振れ等が我が国の景気を下押しするリスクとなっています。」
海外景気の下振れ等を日本経済への下押しリスクとして引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方で、海外景気の下振れ等が我が国の景気を下押しするリスクとなっています。」
海外景気の下振れ等を日本経済への下押しリスクとして記載している。