グローム・ホールディングス（8938）・リスク再掲
不動産賃貸相場・不動産価格下落リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気・金利・地価等による不動産市況変動リスク120社が書いているテーマ・逆風134社・追い風4社
グローム・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。79社中33社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「今後、売却を行っていく予定ですが、コロナ禍による不動産市場の停滞等により、評価損や売却損等が発生する可能性があります。」
残存する不動産の売却に伴う不動産市場停滞、評価損・売却損のリスクが継続して記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「評価減・貸倒引当金繰入等により、これらの不動産の損失処理はほぼ終えたと考えています。今後、適宜売却を行っていく予定ですが、コロナ禍による不動産市場の停滞等により、追加の評価減や貸倒損失等が発生する可能性があります。」
不動産市場停滞による追加評価減・貸倒損失の可能性が、残存不動産4件に関するリスクとして継続して記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において評価減・貸倒引当金繰入等により、これらの不動産関連事業の損失処理はほぼ終えたと考えており、新年度以降、適宜売却を行っていく予定ですが、コロナ禍による不動産市場の停滞等により売却タイミングが遅れ、追加の評価減や貸倒損失が発生する可能性があります。」
不動産価格下落リスクが、売却時期の遅延、追加評価減、貸倒損失の可能性まで具体化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「経済環境の悪化等により、物流施設、商業施設等の需給ギャップ等による物件周辺の不動産賃貸相場や不動産価格の下落が発生した場合、資産価値の低減となり減損処理や売却時の損失計上の可能性があり当社グループの業績に影響が出る可能性があります。」
賃貸相場・不動産価格下落の影響として、減損処理や売却損失まで具体的に記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「需給ギャップ等による物件周辺の不動産賃貸相場や不動産価格の下落により、当社グループの業績に影響が出る可能性があります。」
不動産賃貸相場および不動産価格の下落リスクが再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「需給ギャップ等による物件周辺の不動産賃貸相場や不動産価格の下落により、当社グループの業績に影響が出る可能性があります。」
需給ギャップ等による賃貸相場・不動産価格下落が外部環境リスクとして示されている。