グローム・ホールディングス（8938）・施策再掲
在宅勤務・時差出勤・テレビ会議による業務のリモート化
FY2021-Q2に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2022。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約60社が書いているテーマ・逆風0社・追い風60社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている60社のうち14社を表示しています。上の文は60社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「フレックス勤務や在宅勤務等、柔軟な働き方に関する制度・環境整備を進めています。」
感染症対応と人材確保の双方に関連する柔軟な働き方の制度・環境整備が継続している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「役職員が子育てや介護等に取り組めるように、在宅勤務やスーパーフレックス制の導入等、ワークライフバランスの取れる多様な働き方を用意する。」
新型コロナウイルス感染症対策としてのリモート化から、子育て・介護を含むワークライフバランスと多様な働き方を支えるESG施策として説明されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「このようなリスクを踏まえ、当社グループは、事業継続計画（BCP）を策定して、有事の際に役職員の安全とサービスの安定提供を確保するための手順等を定めています。今後は、BCPの実効性を継続的に検証・改善していくとともに、感染症等の発生・拡大時にも臨機応変に対応できるよう、時差出勤や在宅勤務等、柔軟な働き方に関する制度・環境整備を進めております。」
従来のリモート化施策に加え、BCPの策定と実効性検証・改善、柔軟な働き方の制度整備が明示された。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「このような経済状況の中、当社グループは新型コロナウイルス感染症拡大防止策として、在宅勤務や時差出勤、テレビ会議の導入によるリモート化の推進等、業務の整備や改善を行い、生産性を落とすことなく業務執行できる環境作りに取り組んでおります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、在宅勤務、時差出勤、テレビ会議によるリモート化を導入し、業務継続環境の整備・改善を進めている。