スポーツクラブ年間10店舗の開発
FY2016に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに2社。
- FY2020後退有価証券報告書
「スポーツクラブ事業におきましては、「ホリデイスポーツクラブ」という名称で全国に94店舗出店しており、今後も、出店モデルとして単独店舗の経常利益率を35％以上と設定し新規開発を行っていく方針でありますが、新型コロナウイルス感染拡大による影響を最小限に留めるため、まずもって既存店の収益力回復に経営資源を集中し、」
従来の年間10店舗という目標を明示せず、新規開発方針を維持しながら、当面は既存店の収益力回復を優先している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業におきましては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も出店対象地域において年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
出店対象地域において年間10店舗を目標とするスポーツクラブ開発方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も出店対象地域において年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
出店対象地域で年間10店舗を目標とするスポーツクラブ開発方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業におきましては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も全国に年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
全国で年間10店舗を目標とするスポーツクラブ開発方針を維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も出店対象地域において年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
出店対象地域で年間10店舗を目標とするスポーツクラブ開発方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も出店対象地域において年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
出店対象地域で年間10店舗を目標とするスポーツクラブ開発方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も全国に年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
全国で年間10店舗を目標とするスポーツクラブ開発方針を維持している。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「スポーツクラブ事業におきましては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も全国に年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
年間10店舗の数値目標は維持しつつ、前回の「出店対象地域」から「全国」へ開発対象地域を明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も出店対象地域において年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
出店対象地域で年間10店舗を目標とするスポーツクラブ開発方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「情報収集力及びマーケティング分析力の精度を高め、10～15万人の商圏を対象として年間10店舗を目標に新規開発していく方針であり」
全国で年間10店舗の目標を維持し、10～15万人の商圏、情報収集・マーケティング分析を開発条件として明示している。 - FY2017-Q3引き上げ有価証券報告書
「スポーツクラブ事業におきましては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も全国に年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
年間10店舗という数値目標は維持しつつ、従来の大都市圏中心から「全国」へ開発対象地域を広げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も関東圏から関西圏の大都市圏を中心に年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
関東圏から関西圏の大都市圏を中心に、年間10店舗の開発目標を維持している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業においては、新プログラムの開発、地域の皆様の健康増進に寄与するサービスの提供に努め、今後も関東圏から関西圏の大都市圏を中心に年間10店舗を目標に新規開発を行ってまいります。」
関東圏から関西圏の大都市圏を中心に、年間10店舗の目標を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存店の収益力確保とともに成長戦略として、スポーツクラブ事業においては首都圏での開発を推し進めるほか、首都圏を除く全国地域の新規開発候補地の選定を行い年間10店を目標に開発してまいります。」
首都圏および全国地域を対象に、年間10店舗を目標とする開発方針を示している。