売上高経常利益率・自己資本利益率・棚卸資産回転率の目標
FY2017に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
売上高経常利益率、自己資本利益率、棚卸資産回転率などの経営目標・客観的指標について重要な変更がないと再確認している。 - FY2025利益率・回転率は一部改善も目標未達有価証券報告書
「当連結会計年度における実績は、売上高経常利益率 5.5％（前連結会計年度は5.0％）、賃貸等不動産に関する資産、負債及び利益を除いた自己資本当期純利益率 3.7％（同 7.7％）、棚卸資産回転率 年1.6回転（同 年1.3回転）となっております。」
売上高経常利益率は5.0％から5.5％、棚卸資産回転率は1.3回転から1.6回転へ改善した一方、自己資本当期純利益率は7.7％から3.7％へ低下し、各目標の10％以上・年3回転には未達である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
売上高経常利益率、自己資本利益率、棚卸資産回転率などの経営目標・客観的指標について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営目標およびその達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営目標およびその達成状況を判断する客観的指標について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営目標・客観的指標について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
売上高経常利益率、自己資本利益率、棚卸資産回転率などの経営目標・客観的指標について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「これらの指標に関して、当連結会計年度における実績は、売上高経常利益率 7.9％（前連結会計年度は8.2％）、賃貸等不動産に関する資産、負債及び利益を除いた自己資本当期純利益率 6.3％（同 7.4％）、棚卸資産回転率 年1.5回転（同 年2.5回転）となっております。」
目標である売上高経常利益率10％以上、自己資本利益率10％以上、棚卸資産回転率年3回転に対し、実績はそれぞれ7.9％、6.3％、1.5回転となり、前年度から低下した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
経営目標・客観的指標について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
売上高経常利益率、自己資本利益率、棚卸資産回転率などの経営目標・指標について重要な変更がないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらの指標に関して、当連結会計年度における実績は、売上高経常利益率 8.2％（前連結会計年度は5.9％）、賃貸等不動産に関する資産、負債及び利益を除いた自己資本当期純利益率 7.4％（同 5.7％）、棚卸資産回転率 年2.5回転（同 年2.1回転）となっております。各利益率につきまして、前連結会計年度においては滞留期間の長くなった完成在庫の販売を販売価格の見直しなどにより積極的に推進したことが主な要因となって、収益性が低下する状況となっておりましたが、当連結会計年度におきましては、こうした完成在庫が大幅に減少したことや厳選した分譲用地の仕入に注力してきた成果によって平均販売単価が上昇し、各利益率は前連結会計年度より改善いたしました。」
3指標はいずれも前年度から改善したが、目標の売上高経常利益率10％以上、自己資本利益率10％以上、棚卸資産回転率年3回転には未達である。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
売上高経常利益率、自己資本利益率、棚卸資産回転率などの経営目標・指標について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
売上高経常利益率、自己資本利益率、棚卸資産回転率などの経営目標・指標について重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等について重要な変更はありません。」
売上高経常利益率、自己資本利益率、棚卸資産回転率などの経営目標・指標について重要な変更がないと再確認している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「これらの指標に関して、当連結会計年度における実績は、売上高経常利益率 8.5％（前連結会計年度は9.2％）、賃貸等不動産に関する資産、負債及び利益を除いた自己資本当期純利益率 8.6％（同 9.4％）、棚卸資産回転率 年1.2回転（同 年1.4回転）となっております。」
目標の売上高経常利益率10％以上、自己資本当期純利益率10％以上、棚卸資産回転率年3回転に対し、実績はそれぞれ8.5％、8.6％、1.2回転へ低下した。 - FY2018目標値に対する通期実績を開示有価証券報告書
「これらの指標に関して、当連結会計年度における実績は、売上高経常利益率 9.2％、賃貸等不動産に関する資産、負債及び利益を除いた自己資本当期純利益率 9.4％、棚卸資産回転率 年1.4回転となっております。各利益率につきましては、土地購入費や建築コストなどが上昇傾向となっていることが、それぞれの目標水準を下回った主な要因と考えており、販売価格帯に応じた商品戦略を明確化し、原価を適切な水準にコントロールすることで、収益性の維持・向上に向けた対応を進めております。また、棚卸資産回転率につきましては、工期の長期化並びに仕掛販売用不動産の増加が主な要因となって、目標とする年３回転を下回る状況となっており、協力業者の新規開拓などの施工体制の強化に向けた取り組みや厳格な工程管理の継続によって回転率を高めてまいる所存であります。」
売上高経常利益率9.2％、自己資本当期純利益率9.4％、棚卸資産回転率1.4回転と、各目標の実績を開示した。目標はそれぞれ10％以上、10％以上、年3回転であり、原価上昇や工期長期化・仕掛在庫増加を未達要因として説明している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、既存の事業エリアの深耕及び新規エリアへの積極的な事業展開によって販売棟数を拡大しつつ、売上高経常利益率10％以上を目標としております。また、当社は一定の資本効率を確保することが会社の健全な経営と株主を始めとする様々なステークホルダーの付託に応えるものとして考えており、賃貸等不動産に関する資産、負債及び利益を除いた自己資本当期純利益率について10％以上、棚卸資産回転率について年３回転を目標としております。」
売上高経常利益率10％以上、賃貸等不動産を除く自己資本当期純利益率10％以上、棚卸資産回転率年3回転という客観的な経営目標を初めて明示している。