取締役会・経営会議による迅速な意思決定と業務監督
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026取締役数の増員予定有価証券報告書
「「取締役６名選任の件」」
現時点の取締役会は5名である一方、2026年6月18日開催予定の定時株主総会に取締役6名選任議案を上程している。 - 2026-05-14前進役員の異動
「安川 秀俊 代表取締役社長 再任 伊藤 正樹 常務取締役 再任 篠原 雄輔 取締役 再任 津村 政男 社外取締役 再任 田中 隆吉 社外取締役 再任 高畠 正憲 ― 新任」
取締役候補者6名の構成が示され、現職取締役5名の再任に加えて新任取締役候補者1名が記載された。正式決定は定時株主総会で予定されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は取締役４名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。取締役は、毎月開催される定例取締役会に出席し、経営方針及び重要な業務執行の意思決定と具体的計画の策定及びその進捗状況のチェックを行うとともに、必要に応じて臨時取締役会を開催し、経営の迅速化を図っております。」
4名の取締役、毎月の定例取締役会、計画の進捗確認、必要に応じた臨時取締役会という体制を継続している。 - FY2023取締役数の更新有価証券報告書
「当社の取締役会は取締役４名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。取締役は、毎月開催される定例取締役会に出席し、経営方針及び重要な業務執行の意思決定と具体的計画の策定及びその進捗状況のチェックを行うとともに、必要に応じて臨時取締役会を開催し、経営の迅速化を図っております。」
取締役会の構成は前期記載の5名から4名となった。毎月の定例取締役会、計画の進捗確認、必要に応じた臨時取締役会は継続している。 - FY2022取締役数増加と経営会議の具体化有価証券報告書
「当社の取締役会は取締役５名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。取締役は、毎月開催される定例取締役会に出席し、経営方針及び重要な業務執行の意思決定と具体的計画の策定及びその進捗状況のチェックを行うとともに、必要に応じて臨時取締役会を開催し、経営の迅速化を図っております。」
取締役会の構成は前期の4名から5名となった。また、取締役及び各部署の責任者が出席する経営会議を定期開催し、迅速な意思決定と経営戦略の浸透を図る仕組みを具体的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は取締役４名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。取締役は、毎月開催される定例取締役会に出席し、経営方針及び重要な業務執行の意思決定と具体的計画の策定及びその進捗状況のチェックを行うとともに、必要に応じて臨時取締役会を開催し、経営の迅速化を図っております。」
4名の取締役、毎月の定例取締役会、計画の進捗確認、必要に応じた臨時取締役会という体制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は取締役４名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。取締役は、毎月開催される定例取締役会に出席し、経営方針及び重要な業務執行の意思決定と具体的計画の策定及びその進捗状況のチェックを行うとともに、必要に応じて臨時取締役会を開催し、経営の迅速化を図っております。」
4名の取締役、毎月の定例取締役会、計画の進捗確認、必要に応じた臨時取締役会という体制を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は取締役４名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。取締役は、毎月開催される定例取締役会に出席し、経営方針及び重要な業務執行の意思決定と具体的計画の策定及びその進捗状況のチェックを行うとともに、必要に応じて臨時取締役会を開催し、経営の迅速化を図っております。」
4名の取締役、毎月の定例取締役会、計画の進捗確認、必要に応じた臨時取締役会という体制を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は取締役４名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。取締役は、毎月開催される定例取締役会に出席し、経営方針及び重要な業務執行の意思決定と具体的計画の策定及びその進捗状況のチェックを行っております。」
4名の取締役による機動的な意思決定、毎月の取締役会、計画の進捗確認を行う体制を引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社では、取締役会を戦略決定及び業務執行の監督機関として位置付けております。当社の取締役会は取締役４名で構成され、機動的な意思決定を行い得る体制にしております。」
取締役会を戦略決定・業務監督機関とし、4名の取締役による機動的な意思決定体制を記載している。