年間1,000～1,500戸程度の新規供給
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2025削除有価証券報告書
「分譲事業におきましては、新築分譲マンション816戸（前期比12戸増）の引渡しを行ったこと等から」
従来開示されていた年間1,000～1,500戸程度の新規供給又は最終年度1,200戸の目標は本 filing では再掲されず、当期実績816戸と案件パイプライン整備の方針が示されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「分譲事業におきましては、新築分譲マンション804戸（前期比64戸減）の引渡しを行ったこと等から」
前回開示された2024年3月期の新築分譲マンション引渡し計画1,000戸に対し、通期実績は804戸となり、従来計画を下回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2024年３月期については、第４四半期に引渡しが集中しておりますが、新築分譲マンションの通期売上計画600億円（引渡戸数1,000戸）に対して、当第２四半期末時点で、売上計上済みと契約済みとを合わせますと、計画の99％を確保しております。」
2024年3月期の新築分譲マンション計画を売上高600億円・引渡戸数1,000戸とし、第2四半期末時点の売上計上済み・契約済みの合計が計画の99％に達した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「なお、新築分譲マンションの通期計画は、売上高600億円（引渡戸数1,000戸）となっていますが、当第１四半期末時点で、売上計上済みと契約済みとを合わせますと、通期計画の96％が達成済みとなっており、販売は順調に進捗しております。」
2024年３月期の新築分譲マンション計画を売上高600億円・引渡戸数1,000戸とし、第1四半期末時点で売上計上済みと契約済みを合わせて96％に達した。 - FY2023達成有価証券報告書
「不動産販売事業におきましては、新築分譲マンション868戸（前期比5戸減）」
前回開示された新築分譲マンションの通期計画830戸に対し、当期の引渡し実績は868戸となり、当該通期計画を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「なお、新築分譲マンションにかかる通期計画は、売上高450億円（引渡戸数830戸）となっていますが、当第２四半期末時点で計画分は契約済みとなっています。」
通期の売上高450億円・引渡戸数830戸の計画について、第2四半期末時点で計画分が契約済みとなり、契約進捗が前進した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、新築分譲マンションにかかる通期計画は、売上高450億円（引渡戸数830戸）となっていますが、当第１四半期末時点で売上計画の97％が契約済であり、順調に進捗しています。」
従来の供給・引渡し目標に加え、当期の売上高450億円・引渡戸数830戸の通期計画と、売上計画の97％契約済みという進捗を示した。 - FY2022期限付き引渡し目標へ具体化有価証券報告書
「適合計画の最終年度には引渡し戸数1,200戸を目標としています。」
従来の年間1,000～1,500戸程度の新規供給目標に加え、新中期経営計画の最終年度を期限とする引渡し戸数1,200戸の目標を示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コア事業である分譲マンション事業における仕入・供給・販売体制をより強固なものとし、年間1,000戸～1,500戸程度の新規供給、月間100戸程度の販売を目指してまいります。」
年間1,000戸～1,500戸程度の新規供給目標を継続して掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コア事業であるマンション分譲事業における仕入・供給・販売体制を再構築することにより、年間1,000～1,500戸程度の新規供給を継続し」
マンション分譲事業の仕入・供給・販売体制を再構築し、年間1,000～1,500戸程度の新規供給を続ける目標を維持している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「第一の優先課題として、コア事業であるマンション分譲事業における仕入・供給・販売体制をさらに強化し、年間1,000～1,500戸程度の新規供給を継続的に実施するとともに」
コア事業の仕入・供給・販売体制を強化し、年間1,000～1,500戸程度の新規供給を続ける目標を継続して掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「年間1,000～1,500戸程度の新規供給を継続的に実施するとともに」
年間1,000～1,500戸程度の新規供給目標を年次報告書でも継続して掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「コア事業であるマンション分譲事業における仕入・供給・販売体制をさらに強化し、年間1,000～1,500戸程度の新規供給を継続的に実施するとともに」
年間1,000～1,500戸程度の新規供給目標と、そのための体制強化を従前どおり掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「年間1,000～1,500戸程度の新規供給を継続的に実施するとともに」
仕入・供給・販売体制の強化を通じたコア事業の供給目標。