賃貸キャッシュフロー2千億円規模の維持拡大
FY2020-Q1に初出。19回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-11-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2025前進有価証券報告書
「賃貸事業の増強に伴う有形固定資産投資がキャッシュ・フローで賄える状況となったため」
賃貸事業の設備投資を拡大する一方で、営業キャッシュ・フローが投資を賄える段階に達したと説明した。投資活動による支出は1,436億円、営業活動による収入は2,532億円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千４百億円に達しております。」
賃貸キャッシュフローは2023年3月期の2,200億円規模から、2024年3月期には2,400億円へ増加した。大型再開発を支える2,000億円超の安定収益基盤が拡大した実績を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「この先行投資を有利子負債の際限ない増加に頼らず自信を持って実行するには、２千億円を超える規模に拡大した賃貸キャッシュフローの維持拡大が必要です。」
2千億円超の賃貸キャッシュフローを維持・拡大しながら、東京都心の大型開発を進める財務上の前提を再掲している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「その結果、現在、東京都心で230棟超の多様なポートフォリオを誇るビルオーナーに成長、2023年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千２百億円に達しております。／「賃貸等不動産」の含み益は年々蓄積され、2023年３月末時点で約３兆７千億円に達しております。」
2023年3月期の賃貸キャッシュフロー2,200億円を維持し、賃貸等不動産の含み益は2022年3月末の約3.5兆円から約3.7兆円へ増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2023年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千２百億円に達しております。」
賃貸キャッシュフロー2,200億円規模を基盤として東京都心の大型開発を進める前提を再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「この先行投資を有利子負債の際限ない増加に頼らず自信を持って実行するには、２千億円を超える規模に拡大した賃貸キャッシュフローの維持拡大が必要です。」
2千億円を超える規模の賃貸キャッシュフローを維持・拡大しながら大型開発を進めるという財務上の前提を再掲している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、現在、東京都心で230棟超の多様なポートフォリオを誇るビルオーナーに成長、2022年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千２百億円に達しております。／2022年３月期の決算短信にて開示した「賃貸等不動産」の含み益は年々蓄積され、2022年３月末時点で約３兆５千億円に達しております。」
賃貸キャッシュフローは2,200億円規模を維持し、賃貸等不動産の含み益は2022年3月末時点で約3.5兆円となった。過去に開示した約2.7兆円から増加している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、現在、東京都心で230棟超の多様なポートフォリオを誇るビルオーナーに成長、2022年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千２百億円に達しております。」
賃貸キャッシュフローは2021年3月期の2,000億円から、2022年3月期には2,200億円へ増加した。2,000億円を超える規模の賃貸キャッシュフローを、東京都心の大型開発を支える基盤として再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、現在、東京都心で230棟超、「東京ナンバーワン」を標榜するビルオーナーに成長、2021年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千億円に達しております。」
2021年3月期の賃貸キャッシュフローが2千億円に達した実績を記載し、2千億円規模の賃貸キャッシュフローを基盤とする大型開発方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この先行投資を有利子負債の際限ない増加に頼らず自信を持って実行するには、２千億円規模に拡大した賃貸キャッシュフローの維持拡大が必要です。また、大型の再開発が中心であるため、全件収益化に目途が立つまでには今後６年～７年を要すると見込まれます。」
2千億円規模の賃貸キャッシュフローを維持・拡大しながら大型再開発を進め、全件収益化まで6～7年を要するという第八次計画の前提を再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「この先行投資を有利子負債の際限ない増加に頼らず自信を持って実行するには、２千億円規模に拡大した賃貸キャッシュフローの維持拡大が必要です。また、大型の再開発が中心であるため、全件収益化に目途が立つまでには今後６年～７年を要すると見込まれます。」
2千億円規模の賃貸キャッシュフローを維持・拡大しながら、全件収益化まで6～7年を要する大型再開発を進めるという前提を再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「この先行投資を有利子負債の際限ない増加に頼らず自信を持って実行するには、２千億円規模に拡大した賃貸キャッシュフローの維持拡大が必要です。また、大型の再開発が中心であるため、全件収益化に目途が立つまでには今後６年～７年を要すると見込まれます。」
2千億円規模の賃貸キャッシュフローを維持・拡大しながら大型再開発を進め、全件収益化まで6～7年を要するという第八次計画の前提を再掲している。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、現在、東京都心で230棟超、「東京ナンバーワン」を標榜するビルオーナーに成長、2020年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千億円に達しております。」
賃貸キャッシュフローが2020年3月期に実績として2千億円へ到達した。第八次計画では3年間累計6,800億円の賃貸キャッシュフローを見込んでいる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2020年３月期の賃貸キャッシュフロー（不動産賃貸事業の営業利益＋減価償却費）は２千億円に達する見通しです。」
賃貸キャッシュフローを2千億円規模に維持・拡大し、大型開発を有利子負債の際限ない増加に頼らず進めるという説明を再掲している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「2019年３月期の決算短信にて開示した「賃貸等不動産」の含み益は年々蓄積され、2019年３月末時点で約２兆７千億円に達しております。」
東京都心の大規模開発を有利子負債の際限ない増加に頼らず進める基盤として、2020年3月期の賃貸キャッシュフローが2千億円に達する見通しを示し、その維持拡大が必要と説明している。