三菱地所（8802）・リスク悪化
自然災害・気候変動・事故等による事業影響
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク400社が書いているテーマ・逆風403社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの404件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の影響や、近年の台風等の自然災害の増加を受け、当該事象発生時の対応について社会的関心が高まる中、万一、当社グループが取り得る適切な対応に不備があった場合、安全管理リスクやレピュテーションリスク等が顕在化し、当社グループの事業推進、業績に影響が及ぶおそれがあります。」
自然災害・感染症等に対するBCP対応を示す一方、近年の台風等の自然災害増加と対応不備による安全管理・レピュテーションリスクが具体化された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震、暴風雨、洪水その他の自然災害、気候変動、及び事故、火災、戦争、暴動、テロその他の人災等が発生した場合には、当社グループの業績や財政状態に悪影響が及ぶおそれがあります。」
自然災害、気候変動、事故、火災、戦争、暴動、テロ等による事業影響のリスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震、暴風雨、洪水その他の自然災害、気候変動、及び事故、火災、戦争、暴動、テロその他の人災等が発生した場合には、当社グループの業績や財政状態に悪影響が及ぶおそれがあります。」
自然災害、気候変動、事故、火災、戦争、暴動、テロ等を業績・財政状態に影響し得るリスクとして開示している。