商品先物取引手数料の市場動向への依存
FY2016に初出。30回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026金融商品取引手数料への依存拡大有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち金融商品取引（くりっく365及びくりっく株365）の受取手数料が約49％、商品先物取引における受取手数料が約14％を占めております。」
営業総利益に占める受取手数料の割合を金融商品取引約49％、商品先物取引約14％と開示した。金融商品取引の受取手数料は1,650百万円、商品先物取引は478百万円となり、市況依存の収益構造が定量化されている。 - 2026-04-02その他月次
「商品先物取引売買高 2026年３月 貴金属市場 7,412 エネルギー市場 240 その他 9 合計 7,661 前月比（％） 3.9」
商品先物取引部門の2026年3月の顧客取引実績を速報値として開示している。 - FY2026-H1金融商品取引手数料増加と商品先物取引手数料減少有価証券報告書
「金融商品取引計 804,618 5.6 商品先物取引計 206,535 △18.1 合計 1,011,153 △0.3」
受取手数料は金融商品取引が804,618千円、前年同期比5.6％増となった一方、商品先物取引は206,535千円、同18.1％減となり、合計では0.3％減となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「８月の相場暴落により、顧客からの預り資産が大幅に減少し、手数料収入の減少に繋がりました。」
相場変動が顧客の預り資産と手数料収入に影響するリスクが、8月の相場暴落による預り資産の大幅減少と手数料収入減少として実際に表面化した。 - FY2024収益依存割合の更新と金融商品取引優位の継続有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち商品先物取引における受取手数料が約17％を占めております。なお、金融商品取引（くりっく365及びくりっく株365）の受取手数料は、当社グループの営業総利益の約45％を占めております。」
商品先物取引の受取手数料の割合は約17％、金融商品取引は約45％と記載され、金融商品取引側が引き続き優位である。 - FY2024-Q3金融商品取引手数料優位と両部門増収有価証券報告書
「金融商品取引計 1,088,927 10.6 商品先物取引計 393,480 22.9 合計 1,482,407 13.6」
受取手数料は金融商品取引が1,088,927千円、商品先物取引が393,480千円となり、金融商品取引側が引き続き上回った。前年同四半期比では金融商品取引が10.6％増、商品先物取引が22.9％増となった。 - FY2024-Q2金融商品取引手数料優位の継続有価証券報告書
「金融商品取引計 758,551 17.2 商品先物取引計 239,699 19.6」
第2四半期累計期間の受取手数料は金融商品取引が758,551千円、商品先物取引が239,699千円となり、金融商品取引側が引き続き上回った。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「金融商品取引計 416,985 27.0 商品先物取引計 109,112 13.2 合計 526,097 23.9」
受取手数料は金融商品取引が416,985千円で、商品先物取引の109,112千円を上回った。金融商品取引側への収益依存が続いている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「商品先物取引計 320,099 50.0 金融商品取引計 984,750 24.0」
当第3四半期累計期間の受取手数料は金融商品取引が984,750千円で、商品先物取引の320,099千円を上回った。金融商品取引側への収益依存が続いている。 - FY2023-Q2金融商品取引手数料優位の継続有価証券報告書
「商品先物取引計 200,406 40.5 金融商品取引計 646,980 31.3」
当第2四半期累計期間の受取手数料は、金融商品取引が646,980千円で商品先物取引の200,406千円を上回った。金融商品取引側への収益依存が続いている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「商品先物取引計 96,356 23.2 金融商品取引計 328,237 54.9」
当四半期の受取手数料は金融商品取引が328,237千円で、商品先物取引の96,356千円を上回った。金融商品取引側への収益依存が続いている。 - FY2022金融商品取引への収益依存拡大有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち商品先物取引における受取手数料が約12％を占めております。なお、金融商品取引（くりっく365及びくりっく株365）の受取手数料は、当社グループの営業総利益の約48％を占めております。」
商品先物取引の受取手数料の割合は約12％へ低下する一方、金融商品取引は約48％となり、収益依存の構成が金融商品取引側へさらに傾いている。 - FY2022-Q3金融商品取引手数料優位と商品先物取引手数料減少有価証券報告書
「商品先物取引計 213,432 △21.1 金融商品取引計 794,165 4.5」
商品先物取引の受取手数料は213,432千円で前年同四半期比21.1％減となる一方、金融商品取引は794,165千円で4.5％増となり、金融商品取引側への収益依存が続いている。 - FY2022-Q1手数料収入減少と金融商品取引優位の継続有価証券報告書
「商品先物取引計 78,198 △24.9 金融商品取引計 211,874 △11.4」
商品先物取引と金融商品取引の受取手数料はいずれも前年同四半期比で減少したが、金額は金融商品取引が211,874千円で商品先物取引の78,198千円を上回り、金融商品取引側への収益依存が続いている。 - FY2021-Q3金融商品取引手数料への依存拡大有価証券報告書
「受取手数料は、商品先物取引部門270百万円（前年同四半期比33.5％減）、金融商品取引部門759百万円（前年同四半期比25.3％増）となりました。」
商品先物取引部門の受取手数料が減少する一方、金融商品取引部門は増加し、収益構成が金融商品取引側へ傾く状況が続いている。 - FY2021-Q2金融商品取引への収益依存継続有価証券報告書
「商品先物取引計 199,923 △31.2 金融商品取引計 483,976 43.1」
受取手数料は商品先物取引が前年同四半期比31.2％減となる一方、金融商品取引は43.1％増となった。収益依存の構成が金融商品取引側に傾く状況が続いている。 - FY2021-Q1金融商品取引手数料への依存拡大有価証券報告書
「商品先物取引計 104,181 △16.6 金融商品取引計 239,261 80.4」
第1四半期の受取手数料は、商品先物取引が104,181千円で前年同四半期比16.6％減となる一方、金融商品取引は239,261千円で同80.4％増となった。収益依存の構成が金融商品取引側へ動いている。 - FY2020収益依存度の構成変化有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち商品先物取引における受取手数料が約24％を占めております。なお、金融商品取引（くりっく365及びくりっく株365）の受取手数料は、当社グループの営業総利益の約38％を占めております。」
商品先物取引の受取手数料への依存度は約24％、金融商品取引は約38％と示され、前年度の約33％・約27％から収益依存の構成が変化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち、投資・金融サービス業による営業収益への依存度が最も高くなっていることから、当該事業の拡大が最優先課題となっております。」
投資・金融サービス業への収益依存度が高い構造を前提に、同事業の拡大を最優先課題とする説明を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち、投資・金融サービス業による営業収益への依存度が最も高くなっていることから、当該事業の拡大が最優先課題となっております。」
営業総利益における投資・金融サービス業への依存度が高い収益構造を前提に、同事業の拡大を最優先課題とする説明を再掲している。 - FY2019収益依存度の数値化有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち商品先物取引における受取手数料が約33％を占めております。なお、金融商品取引（くりっく365及びくりっく株365）の受取手数料は、当社グループの営業総利益の約27％を占めております。」
商品先物取引と金融商品取引の受取手数料が営業総利益に占める割合を、それぞれ約33％、約27％と数値で示した。市況依存の収益構造を定量化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち、投資・金融サービス業への依存度が最も高くなっていることから、当該事業の拡大が最優先課題となっております。」
営業総利益における投資・金融サービス業への依存度が高い収益構造を前提に、同事業の拡大を最優先課題とする説明を維持している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち、投資・金融サービス業への依存度が最も高くなっていることから、当該事業の拡大が最優先課題となっております。」
営業総利益における投資・金融サービス業への依存度が高い収益構造を前提に、同事業の拡大を最優先課題とする説明を維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち、投資・金融サービス業への依存度が最も高くなっていることから、顧客基盤の拡大が最優先課題となっております。」
営業総利益における投資・金融サービス業への依存度が高い収益構造を前提に、顧客基盤拡大を課題とする説明を維持している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの営業総利益のうち、投資・金融サービス業への依存度が最も高くなっていることから、顧客基盤の拡大が最優先課題となっております。」
営業総利益における投資・金融サービス業への依存度が高い収益構造を前提に、顧客基盤拡大を課題とする説明を維持している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの受取手数料は、商品先物取引における受取手数料が大半を占めております。当該取引は相場商品を取引の対象としていることから、受取手数料は国内外の金融市場の動向や経済情勢の影響を受けやすい傾向にあり、結果、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。また、これらの要因により長期間にわたって商品市場における売買高の低迷や減少が続いた場合には、当社グループの収益に影響を及ぼす可能性があります。なお、金融商品取引（くりっく365及びくりっく株365）におきましても、為替市場や株式市場の市況動向の影響を受ける傾向があります。」
商品先物取引への依存を再確認したうえで、くりっく365・くりっく株365に伴う為替市場・株式市場への市況依存も明示され、エクスポージャーの範囲が広がっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、営業収益の大半を投資・金融サービス業が占めており、なかでも商品先物取引部門の受取手数料収入が当社グループの収益源となっております。」
営業収益の大半と収益源が投資・金融サービス業、とりわけ商品先物取引の受取手数料に依存する構造を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、営業収益の大半を投資・金融サービス業が占めており、なかでも商品先物取引部門の受取手数料収入が当社グループの収益源となっております。」
営業収益と収益源が投資・金融サービス業、とりわけ商品先物取引の受取手数料に依存する構造を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、営業総利益の大半を投資・金融サービス業が占めており、なかでも商品先物取引部門の受取手数料収入が当社グループの収益源となっております。」
営業総利益と収益源が投資・金融サービス業、とりわけ商品先物取引の受取手数料に依存する構造を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの受取手数料は、商品先物取引における受取手数料が大半を占めております。当該取引は相場商品を取引の対象としていることから、受取手数料は国内外の金融市場の動向や経済情勢の影響を受けやすい傾向にあり、結果、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。」
受取手数料の大半を商品先物取引に依存しており、市況や経済情勢が業績に影響し得ると説明している。