Ｂ種優先株式の普通株式転換による希薄化可能性
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「2023年２月24日開催の取締役会決議に基づきＢ種優先株式の全株式を取得及び消却したため、Ｂ種優先株式に係る配当金はありません。」
Ｂ種優先株式の全株式が取得・消却され、同株式の普通株式転換による希薄化可能性が解消されたことが示されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「Ｂ種優先株式の発行済株式の減少12,500千株は、自己株式の消却によるものであります。」
Ｂ種優先株式12,500千株を取得・消却し、普通株式への転換による希薄化可能性の対象となる優先株式残高を半減させた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「Ｂ種優先株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付される。Ｂ種優先株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社の普通株式の終値を基準として決定され、または修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する可能性がある。」
Ｂ種優先株式の株価下落に伴う普通株式交付数の増加・希薄化可能性と取得請求権の条件を引き続き開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「Ｂ種優先株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付される。Ｂ種優先株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社の普通株式の終値を基準として決定され、または修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する可能性がある。」
Ｂ種優先株式の株価連動による普通株式への転換・希薄化可能性と取得請求権の条件を引き続き開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Ｂ種優先株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付される。Ｂ種優先株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社の普通株式の終値を基準として決定され、または修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する可能性がある。」
Ｂ種優先株式の普通株式転換に伴う株価連動の希薄化可能性を再掲している。当年度も権利行使はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Ｂ種優先株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付される。Ｂ種優先株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社の普通株式の終値を基準として決定され、または修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する可能性がある。」
Ｂ種優先株式の普通株式転換に伴う株価連動の希薄化可能性を再掲している。当年度に権利行使はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「Ｂ種優先株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付される。Ｂ種優先株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社の普通株式の終値を基準として決定され、または修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する可能性がある。」
Ｂ種優先株式の普通株式転換に伴う株価連動の希薄化可能性と取得請求権の開示を再掲している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「Ｂ種優先株式には、当社普通株式を対価とする取得請求権が付される。Ｂ種優先株式の取得請求権の対価として交付される普通株式の数は、一定の期間における当社の普通株式の終値を基準として決定され、または修正されることがあり、当社の株価の下落により、当該取得請求権の対価として交付される当社普通株式の数は増加する可能性がある。」
Ｂ種優先株式25,000,000株について、株価に応じて普通株式の交付数が増加し得る取得請求権、取得価額の下限、平成32年４月１日以降の金銭取得条項および平成37年３月31日までの取得請求期間を開示している。実際の普通株式転換が発生したとは記載されていない。