構造改革とイノベーションの加速化
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2023前進有価証券報告書
「2023年度にリリースする個人バンキングアプリ・法人ポータルにより、店頭からオンラインへのチャネルシフトを図りながら、店舗においても取扱業務を拡充した高機能ＡＴＭ・リモート窓口・ＷＥＢサービスコーナー等を設置することで、デジタル化を進めます。」
構造改革・デジタル化を、2023年度の個人アプリ・法人ポータルのリリース、高機能ATM、リモート窓口、WEBサービスコーナーの設置として具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このコアビジネスを土台とする第６次中計におけるプロジェクト効果の実現及び定着が、まず第７次中計におけるテーマです。十八親和銀行の統合や投信ビジネスの拡充等の効果の広がりにより、持続的成長の基盤がより強固になるものと考えています。」
第6次中計の構造改革・統合プロジェクトを、第7次中計では効果の実現・定着と持続的成長基盤の強化として再整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これまで進めてきた構造改革を加速させ、捻出したリソースの成長分野などへの投入やデジタル技術の活用により、事業モデルの高度化を進めていくとともに、事業領域の更なる拡大に向けた営業基盤の構築を進めてまいります。」
構造改革の加速、成長分野へのリソース投入、デジタル技術活用、事業モデル高度化および営業基盤拡大を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度は、本計画の基本方針として掲げる「『地域経済発展への貢献』と『ＦＦＧ企業価値の向上』との好循環サイクルの実現」に基づき、「業務改革」、「新しい投信ビジネスの確立」、「みんなの銀行」、「親和・十八銀行の合併」を最重要戦略と位置づけ、これに足許の最重要課題である「新型コロナウイルス感染症への対応」を加え、各種戦略・施策を展開してまいります。」
従来の構造改革・デジタル活用の流れを、2020年度は業務改革、新しい投信ビジネス、みんなの銀行、親和・十八銀行の合併、感染症対応として継続・再整理している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「2020年度は、本計画の基本方針として掲げる「『地域経済発展への貢献』と『ＦＦＧ企業価値の向上』との好循環サイクルの実現」に基づき、「業務改革」、「新しい投信ビジネスの確立」、「みんなの銀行」、「親和・十八銀行の合併」を最重要戦略と位置づけ、これに足許の最重要課題である「新型コロナウイルス感染症への対応」を加え、各種戦略・施策を展開してまいります。」
従来の構造改革・イノベーションの重点テーマを、2020年度は「業務改革」など4つの最重要戦略と新型コロナウイルス感染症対応として再整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年度は、本計画の成長戦略の大きな柱である、「構造改革（業務プロセスの再構築・事業モデルの高度化・デジタルトランスフォーメーションの推進）によるトップラインの引き上げ」と「十八銀行との経営統合によるシナジーの最大化」の２つを掲げ、持続的な成長の実現に取り組んでまいりました。」
構造改革、デジタルトランスフォーメーション、統合シナジーを第6次中計の成長戦略の2本柱として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「本計画では、「第５次中期経営計画（2016年４月～2019年３月）」に続く“進化”の第２ステージとして、これまで進めてきた構造改革を加速させ、捻出したリソースの成長分野等への投入やデジタル技術の活用により、事業モデルの高度化を進めていくなど改革の成果を具現化していくとともに、事業領域の更なる拡大に向けた営業基盤の構築を進めてまいります。」
構造改革の加速、成長分野へのリソース投入、デジタル技術活用、事業モデル高度化および営業基盤拡大を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これまで進めてきた構造改革を加速させ、捻出したリソースの成長分野等への投入やデジタル技術の活用により、事業モデルの高度化を進めていくなど改革の成果を具現化していく」
構造改革とデジタル技術活用を通じて成長分野へのリソース投入と事業モデル高度化を進める方針を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「本計画では、第５次中計に続く“進化”の第２ステージとして、これまで進めてきた構造改革を加速させ、捻出したリソースの成長分野などへの投入やデジタル技術の活用により、事業モデルの高度化を進めていくなど改革の成果を具現化していくとともに、事業領域の更なる拡大に向けた営業基盤の構築を進めてまいります。」
2018年度の「構造改革」と「イノベーションの加速化」から、第6次中期経営計画では構造改革の加速、成長分野へのリソース投入、デジタル技術活用、営業基盤拡大として再整理している。 - FY2018初出有価証券報告書
「第５次中期経営計画の最終年度となる2018年度は、本計画で掲げる各種施策を確実に実行するとともに、環境変化に備えた体制を整えるため、従来の業務プロセスや仕組みをゼロベースで見直す「構造改革」と、先進的なＩＣＴやサービスを活用した「イノベーションの加速化」を重点テーマとし、ＦＦＧの成長戦略の実現に取り組んでまいります。」
2018年度の重点テーマとして、業務プロセス・仕組みのゼロベース見直しと先進ICT・サービス活用を初めて明示している。