FIT法改正による住宅用太陽光システム販売減少
FY2018-Q1に初出。19回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
フォーバルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「太陽光パネルの供給制約の影響等を受けて太陽光発電システムが減少した結果、売上高は5,125百万円（前期比19.2％減）、セグメント損失は27百万円（前期はセグメント利益73百万円）となりました。」
自家消費ニーズを背景に回復していた太陽光システム販売が、供給制約等により減少し、環境事業は赤字に転じた。 - FY2025対処有価証券報告書
「自家消費ニーズの高まりを受けて太陽光システムが増加した結果、売上高は6,346百万円（前期比20.0％増）」
従来の太陽光システム販売減少から、自家消費ニーズを背景とする増加へ転じた状態が継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「太陽光発電システムやＬＥＤなどが減少した結果、売上高は2,558百万円（前年同期比5.4％減）、セグメント利益は32百万円（前年同期比49.3％減）となりました。」
従来の自家消費ニーズを背景とした太陽光システム増加・黒字化から、当中間期は太陽光発電システム等が減少し、減収減益となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「自家消費ニーズの高まりを受けて太陽光システムが増加したほか、ＬＥＤの販売も好調に推移した結果、売上高は4,205百万円（前年同期比54.4％増）、セグメント利益は94百万円（前年同期はセグメント損失64百万円）となりました。」
従来の太陽光システム販売減少の状況から、自家消費ニーズを背景に販売が増加し、環境事業全体が黒字化した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「自家消費ニーズの高まりを受けて太陽光システムが増加した結果、売上高は2,705百万円（前年同期比63.0％増）、セグメント利益は63百万円（前年同期はセグメント損失53百万円）となりました。」
従来の太陽光システム販売減少の状況から、自家消費ニーズを背景に販売が増加し、環境事業全体が黒字化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「産業用太陽光発電システムなどが減少した結果、売上高は747百万円（前年同期比5.6％減）、セグメント損失は28百万円（前年同期はセグメント損失12百万円）となりました。」
太陽光発電システム等の販売減少が続き、前年同期より減収幅と損失額が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「太陽光発電システム等が減少した結果、売上高は1,578百万円（前年同期比27.5％減）、セグメント損失は13百万円（前年同期はセグメント損失16百万円）となりました。」
太陽光発電システム等の減少が続き、環境事業は前年同期比27.5％減収となった。損失額は縮小したものの、販売減少の状況は継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「産業用を中心に太陽光発電システムなどが減少した結果、売上高は791百万円（前年同期比31.4％減）、セグメント損失は12百万円（前年同期はセグメント損失３百万円）となりました。」
太陽光発電システム等の販売減少が続き、環境事業は前年同期に続いて損失となり、損失額も拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「太陽光発電システム等が減少した結果、売上高は4,052百万円（前期比25.9％減）、セグメント損失は０百万円（前期は74百万円の利益）となりました。」
FIT法改正後も太陽光発電システム等の減少が続き、環境事業は前年の利益から損失に転じた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「太陽光発電システム等が減少した結果、売上高は3,226百万円（前年同期比25.0％減）、セグメント利益は1百万円（前年同期比97.5％減）となりました。」
太陽光発電システム等の減少により、環境事業全体の売上高と利益が大きく悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「蓄電池の販売は堅調に推移するものの太陽光発電システム等が減少した結果、売上高は2,177百万円（前年同期比29.2％減）、セグメント損失は16百万円（前年同期は77百万円の利益）となりました。」
太陽光発電システム等の減少により、環境事業は前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「産業用太陽光発電システムなどが減少した結果、売上高は1,153百万円（前年同期比26.8％減）、セグメント損失は3百万円（前年同期は44百万円の利益）となりました」
太陽光システム販売の減少により、環境事業全体が前年同期の利益から損失に転じた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「産業用太陽光システムや蓄電池の販売が増加した結果、売上高は1,575百万円（前年同期比34.3％増）、セグメント利益は44百万円（前年同期比235.5％増）となりました。」
従来のFIT法改正による太陽光システム販売減少の記載に対し、当四半期は産業用太陽光システムや蓄電池の販売増加と環境事業の増益を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー特別措置法（ＦＩＴ法）改正の影響を受け産業用太陽光システムの販売が減少したものの、住宅用太陽光システムやオール電化製品等の販売が増加した結果、売上高は5,434百万円（前期比2.2％増）、セグメント利益は69百万円（前期比424.4％増）となりました。」
FIT法改正による産業用太陽光システム販売減少は続いたが、他製品の販売増により環境事業全体は増収・黒字となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー特別措置法（ＦＩＴ法）改正の影響を受け産業用太陽光システムの販売が減少したものの、住宅用太陽光システムやオール電化製品等の販売が増加した結果、売上高は4,062百万円（前年同期比6.0％増）、セグメント利益は61百万円（前年同期は12百万円の損失）となりました。」
FIT法改正による産業用太陽光システム販売減少は続いているが、他製品の販売増により環境事業全体は増収・黒字化した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー特別措置法（ＦＩＴ法）改正の影響を受け産業用太陽光システムの販売が減少したものの、住宅用太陽光システムやオール電化製品等の販売が増加した結果、売上高は2,636百万円（前年同期比5.9％増）、セグメント利益は39百万円（前年同期は53百万円の損失）となりました。」
FIT法改正による産業用太陽光システム販売減少は続いているが、他製品の販売増により環境事業全体は増収・黒字化した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「再生可能エネルギー特別措置法（ＦＩＴ法）改正の影響を受け太陽光システムの販売が減少した結果、売上高は3,834百万円（前年同期比25.8％減）、セグメント損失は12百万円（前年同期は12百万円の利益）となりました。」
FIT法改正の影響による太陽光システム販売減少と損失計上が第3四半期累計でも続いている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「再生可能エネルギー特別措置法（ＦＩＴ法）改正の影響を受け太陽光システムの販売が減少した結果、売上高は2,490百万円（前年同期比23.5％減）、セグメント損失は53百万円（前年同期は6百万円の利益）となりました。」
FIT法改正の影響による太陽光システム販売の減少と損失計上が続き、減収幅・損失額はいずれも第1四半期から拡大している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「再生可能エネルギー特別措置法（ＦＩＴ法）改正の影響を受け住宅用太陽光システムの販売が減少した結果、売上高は1,353百万円（前年同期比15.7％減）、セグメント損失は28百万円（前年同期は4百万円の利益）となりました。」
FIT法改正の影響による住宅用太陽光システム販売の減少と、環境事業の利益から損失への転落が記載されている。