物販ビジネスからサービス・ストックビジネスへの転換
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- 2026-08-07前進決算
「製造会社向け3D CADソフトウェアのサブスクリプションビジネス（年間更新ライセンス・保守製品）が好調に推移しました。」
サービス・ストック型の収益基盤について、3D CADソフトウェアのサブスクリプションビジネスの好調を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、2022年６月に公表いたしました中期経営計画に基づき、様々な事業を通して「ESG 投資」、「カーボンニュートラル」への対応、「SDGs」の課題解決を目指すとともに、「多様性」のある「人的資本」への投資や「知的財産」の保護を行うことで競争力の優位性を確保し、収益の更なる拡大を目指しております。」
事業を通じたESG・SDGs対応や人的資本・知的財産への投資を通じて、収益基盤を拡大する方向性を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年６月に公表いたしました中期経営計画に基づき、様々な事業を通して「ESG投資」、「カーボンニュートラル」への対応、「SDGs」の課題解決を目指すとともに、「多様性」のある「人的資本」への投資や「知的財産」の保護を行うことで競争力の優位性を確保し、収益の更なる拡大を目指しております。」
中期経営計画に基づき、事業を通じたESG・SDGs対応や人的資本・知的財産への投資を通じて収益基盤を拡大する方向性を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年５月に公表いたしました中期経営計画に基づき、当社グループの基盤三事業につき、市場変化に合わせ、より柔軟に事業領域や組織の見直しを行うとともに、新たな事業領域の確立や、相乗効果が見込まれる他社とのビジネス連携・資本提携・M&A等を推進していくことで収益の更なる拡大を目指しております。」
市場変化に対応した事業領域・組織の見直しと他社連携等を通じ、収益基盤を転換・拡大する方向性を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年５月に公表いたしました中期経営計画に基づき、当社グループの基盤三事業につき、市場変化に合わせ、より柔軟に事業領域や組織の見直しを行うとともに、新たな事業領域の確立や、相乗効果が見込まれる他社とのビジネス連携・資本提携・M&A等を推進していくことで収益の更なる拡大を目指しております。」
市場変化に応じた事業領域・組織の見直しと他社連携等を通じ、物販からサービス提供型を含む収益基盤の転換を進める方向性を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「モノを「買う」時代から「利用する」時代へと社会が大きく変化しているなかで、物販からサービス提供型のビジネスモデルへと変革を推し進め、収益の安定化を目指しております。」
物販中心からサービス提供型へ転換し、収益を安定化する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「モノを「買う」時代から「利用する」時代へと社会が大きく変化しておりますので、当社も物販からサービス提供型のビジネスモデルへと変革を推し進め、収益の安定化を目指しております。」
物販中心からサービス提供型・ストック型へ転換し、収益を安定化する方針を、2020年3月期からの中期経営計画及び経営成績分析でも継続して掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「物販ビジネスからサービスビジネスへ形態を変え、ストックビジネスで安定した収益を確保するとともに、独自ソリューションを確立し、競合他社からの差別化をしていくことが課題です。」
安定収益と差別化に向け、物販中心からサービス・ストック型ビジネスへ転換する課題を初めて明示している。