個人消費抑制と企業間競争の激化
FY2018に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
タカチホがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生及び前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、コロナ禍を背景として増加したアウトドアユーザーの需要が一巡したほか、競合店の進出等の影響により、売上高は339百万円（前年同四半期比24.0％減）となり、営業損益は０百万円の営業損失（前年同四半期は43百万円の営業利益）となりました。」
企業間競争の激化に関する既存リスクについて、競合店の進出が需要一巡とともに売上高減少と営業損失の要因として続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、コロナ禍を背景として増加したアウトドアユーザーの需要が一巡したほか、競合店の進出等の影響により、売上高は240百万円（前年同四半期比27.0％減）となり、営業利益は２百万円（前年同四半期比92.8％減）となりました。」
企業間競争の激化に関する既存リスクについて、競合店の進出が需要一巡とともに売上高・営業利益の減少要因として続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、コロナ禍を背景として増加したアウトドアユーザーの需要に一巡の兆しが見え始めたほか、競合店の進出等の影響により、売上高は122百万円（前年同四半期比22.2％減）となり、営業利益は２百万円（前年同四半期比84.3％減）となりました。」
企業間競争の激化について、競合店の進出が需要一巡とともに売上高・営業利益の減少要因として顕在化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「商品需要の一巡と競合店の進出等の影響により、アウトドア用品事業にて減少し、7,334百万円（前連結会計年度比39.8％増）となりました。」
企業間競争の激化に関するリスクが、競合店の進出によるアウトドア用品事業の売上高・営業利益減少として通期でも顕在化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、コロナ禍を背景としたアウトドアブームは継続しているものの商品需要の一巡と競合店の進出や一部販売商品の供給遅れ等の影響により、売上高は446百万円（前年同四半期比20.1％減）となり、営業利益は43百万円（前年同四半期比50.3％減）となりました。」
企業間競争の激化について、競合店の進出が商品需要の一巡や供給遅れとともに、売上高・営業利益の減少要因として続いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、コロナ禍を背景としたアウトドアブームは継続しているものの拡大ペースは落ち着きつつあり、商品需要の一巡と競合店の進出や一部販売商品の供給遅れ等の影響により、売上高は329百万円（前年同四半期比18.7％減）となり、営業利益は36百万円（前年同四半期比47.6％減）となりました。」
企業間競争の激化について、競合店の進出が供給遅れや需要一巡とともに、売上高18.7％減、営業利益47.6％減の要因として実際に記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「アウトドア用品事業は、コロナ禍を背景としたアウトドアブームは継続しているものの、増加したライトアウトドアユーザーの需要に一巡の兆しが見え始めたほか、競合店の進出や一部販売商品の供給遅れ等の影響により、売上高は157百万円（前年同四半期比19.2％減）となり、営業利益は18百万円（前年同四半期比44.5％減）となりました。」
従来リスクとして示されていた企業間競争の激化について、競合店の進出が実際の売上高19.2％減、営業利益44.5％減の要因として記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生及び前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生及び前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
個人消費の抑制や企業間競争の激化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループをとりまく経営環境は、個人消費の抑制の継続に加え、企業間競争がいっそう厳しさを増すものと考えております。」
個人消費の抑制に加え、企業間競争の激化を経営環境上のリスクとして明示している。