人財の確保・育成不足
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「人財の確保や教育が十分に行われない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人財の確保・教育不足を引き続き業績リスクとして記載し、スタイリスト制度、独自教育プログラム、人財活用、省人化を対応策としている。 - FY2024-Q3ブライダル事業の人員増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、コロナ禍から事業の正常化に向けて、主に新卒及び中途採用によりアニヴェルセル・ブライダル事業の従業員数が72名増加しております。」
コロナ禍からの事業正常化に向け、新卒・中途採用によりブライダル事業の従業員数が72名増加した。 - FY2024-Q1ブライダル事業の人員増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、コロナ禍から事業の正常化に向けて、主に新卒及び中途採用によりアニヴェルセル・ブライダル事業の従業員数が104名増加しております。」
事業正常化に向け、新卒・中途採用によりアニヴェルセル・ブライダル事業の従業員数が104名増加したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「エンターテイメント事業は出店に力を入れており、多くの人財を必要としておりリスクの顕在化が懸念されますが、ファッション事業の人財の活用や自動入退店システムの導入拡大などの取り組みを行っており、当面リスクの顕在化の可能性は低いと認識しております。」
出店拡大に伴う人財確保リスクを認識しつつ、ファッション事業の人財活用と自動入退店システムの拡大を対応策として記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの結果、売上高は186億91百万円（前年同期比0.1％増）、営業利益は人件費等の売上原価が増加し７億65百万円（前年同期比13.8％減）となりました。」
カラオケ事業で人件費等の売上原価増加が営業利益の押し下げ要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q3人件費負担の継続有価証券報告書
「これらの結果、売上高は140億82百万円（前年同期比0.8％増）、営業利益は人件費等の売上原価が増加し４億83百万円（前年同期比18.2％減）となりました。」
カラオケ事業で人件費等の売上原価増加が営業利益の押し下げ要因として引き続き記載された。 - FY2018-Q2人件費負担の継続有価証券報告書
「これらの結果、売上高は89億39百万円（前年同期比0.9％増）、営業損失は人件費等の売上原価が増加し26百万円（前年同期は38百万円の営業利益）となりました。」
人件費等の売上原価増加がカラオケ事業の営業損失要因として記載された。人材の確保・教育不足そのものが発生したとの記載ではない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業の拡大のためには新規出店等による市場シェアの拡大が重要となりますが、人財の確保や教育が十分に行われない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規出店を支える人財の確保・教育不足を引き続き業績リスクとして記載している。 - FY2017-Q2人件費負担の顕在化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は150億94百万円（前年同期比13.3％増）、営業利益は店舗人員の確保に伴う人件費の上昇等により12億74百万円（前年同期比5.7％減）となりました。」
複合カフェ事業では、店舗人員の確保に伴う人件費上昇が利益の押し下げ要因として記載された。ただし、人材確保不足そのものの発生とは記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業の拡大のためには新規出店等による市場シェアの拡大が重要となりますが、人財の確保や教育が十分に行われない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
出店拡大に伴う人材確保・教育の不足を業績リスクとして記載。一方、スタイリスト制度や独自教育プログラムも運用している。