マックスバリュ東海（8198）・リスク再定義
経営統合シナジー未実現リスク
FY2020-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A後の統合・のれん減損リスク471社が書いているテーマ・逆風505社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの506件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「しかし、今後Ｍ＆Ａ等が行われ、期待されるシナジー効果が発揮されない場合には、当社グループの業務運営、業績、財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
過去の経営統合シナジー未実現リスクに加え、今後のM&A・投資一般に伴うシナジー未実現リスクとして範囲を整理している。 - FY2021対処有価証券報告書
「その主な要因は、マックスバリュ中部株式会社との経営統合による商品調達力の増強による調達コストの引き下げ、配送効率の改善による商品原価低減等、廃棄率の改善等により売上総利益率が前連結会計年度に比べ0.7ポイント改善したことなどによるものであります。」
統合シナジー未実現リスクに対し、調達・配送・廃棄率の改善など一部のシナジーが実績として現れていると記載している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「今後、当該経営統合により期待されるシナジー効果が十分に発揮されない場合には、当社グループの業務運営、業績、財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
マックスバリュ中部との合併完了後、期待されるシナジー効果が十分に発揮されない場合の業務運営・業績・財政状態への影響を、新たな事業等のリスクとして開示している。