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百万円（営業利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日連結日本基準売上高93,320百万円前年比 +1.3%
営業利益1,071百万円
経常利益1,474百万円
純利益（親会社株主帰属）1,851百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益52.68円
売上高営業利益率1.1％
期末の財政状態
総資産84,762百万円
うち純資産 51,853 百万円自己資本比率 59.9%前期末比 +2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,986
投資-731
財務-1,287
純増減+968
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高26,198百万円
セグメント別売上高靴事業 77,910百万円（前年比 +5.7%）、衣料品事業 15,409百万円（前年比 -16.5%）
セグメント別利益靴事業 1,986百万円、衣料品事業 -922百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高95,250百万円（前年比 +2.1%）
営業利益1,250百万円（前年比 +16.7%）
経常利益1,600百万円（前年比 +8.5%）
純利益1,400百万円（前年比 -24.4%）
年間配当予想28円 → 34円（+21.4%）
配当性向53.2％
業績の増減要因
個人消費の回復やインバウンド需要の増加を背景に、プライベートブランド商品の販売強化、広告手法の見直し、在庫削減、不採算店舗の退店、人事効率の改善、管理費の抑制を進めた。さらにトモエ商事株式会社を子会社化し、販売チャネルの拡大と事業ポートフォリオの最適化に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 トモエ商事株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象譲渡制限付株式報酬制度の導入。2024年4月12日開催の取締役会で導入を決議し、2024年5月23日開催予定の定時株主総会に議案を付議する。
減損損失324百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円、違約金収入 4百万円、負ののれん発生益 347百万円 / 特別損失 固定資産除却損 15百万円、減損損失 324百万円、店舗閉鎖損失 22百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 9百万円、リース解約損 17百万円
減価償却費883百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け
期末発行済株式数38,609,996株
期末自己株式数3,450,098株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 93,320百万円（前年比 +1.3%） |
| 営業利益 | 1,071百万円 |
| 経常利益 | 1,474百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,851百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 52.68円 |
| 売上高営業利益率 | 1.1％ |
| 自己資本比率 | 当期末 59.9％ / 前期末 57.0％ |
| 総資産 | 84,762百万円 |
| 純資産 | 51,853百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,986百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -731百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,287百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 26,198百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 95,250百万円（前年比 +2.1%） / 営業利益 1,250百万円（前年比 +16.7%） / 経常利益 1,600百万円（前年比 +8.5%） / 純利益 1,400百万円（前年比 -24.4%） |
| 年間配当予想 | 28円 → 34円（+21.4%） |
| 配当性向 | 53.2％ |
| セグメント別売上高 | 靴事業 77,910百万円（前年比 +5.7%）、衣料品事業 15,409百万円（前年比 -16.5%） |
| セグメント別利益 | 靴事業 1,986百万円、衣料品事業 -922百万円 |
| 減価償却費 | 883百万円 |
| 減損損失 | 324百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1百万円、違約金収入 4百万円、負ののれん発生益 347百万円 / 特別損失 固定資産除却損 15百万円、減損損失 324百万円、店舗閉鎖損失 22百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 9百万円、リース解約損 17百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 トモエ商事株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 譲渡制限付株式報酬制度の導入。2024年4月12日開催の取締役会で導入を決議し、2024年5月23日開催予定の定時株主総会に議案を付議する。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 38,609,996株 |
| 期末自己株式数 | 3,450,098株 |
| 業績の増減要因 | 個人消費の回復やインバウンド需要の増加を背景に、プライベートブランド商品の販売強化、広告手法の見直し、在庫削減、不採算店舗の退店、人事効率の改善、管理費の抑制を進めた。さらにトモエ商事株式会社を子会社化し、販売チャネルの拡大と事業ポートフォリオの最適化に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。個人消費の回復やインバウンド需要の増加に加え、プライベートブランド商品の開発・販売強化、広告手法の見直し、在庫削減、不採算店舗の退店、人事効率の改善、管理費の抑制に取り組んだ。また、トモエ商事株式会社の子会社化により販売チャネルの拡大と事業ポートフォリオの最適化を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。