読む価値
66注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5.9
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年3月1日〜2022年2月28日連結日本基準売上高88,651百万円前年比 -5.9%
営業利益-4,387百万円
経常利益-3,822百万円
純利益（親会社株主帰属）-3,980百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△112.16円
売上高営業利益率-4.9
期末の財政状態
総資産90,676百万円
うち純資産 55,455 百万円自己資本比率 58.9%前期末比 -1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-3,604
投資+2,578
財務-3,472
純増減-4,498
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高31,970百万円
セグメント別売上高靴事業 70,496百万円（前年比 -5.4%）、衣料品事業 18,155百万円（前年比 -7.8%）
セグメント別利益靴事業 -3,317百万円、衣料品事業 -1,078百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高94,000百万円（前年比 +6.0%）
営業利益780百万円
経常利益1,050百万円
親会社株主に帰属する当期純利益100百万円
年間配当予想37円 → 28円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛による売上減少、テレワーク普及による外出型消費の落ち込み、燃料費高騰による光熱費・物流費の上昇。不採算店舗の閉店や人事効率改善などの経費コントロールを実施したが、売上減少をカバーできなかった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。「継続企業の前提に関する重要事象等」および「継続企業の前提に関する注記」はいずれも該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失973百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 1,829百万円、違約金収入 16百万円、受取補償金 10百万円 / 特別損失 固定資産除却損 5百万円、減損損失 973百万円、店舗閉鎖損失 14百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 31百万円、その他 5百万円
減価償却費1,035百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数38,609,996株
期末自己株式数3,556,584株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年3月1日〜2022年2月28日 |
| 売上高 | 88,651百万円（前年比 -5.9%） |
| 営業利益 | -4,387百万円 |
| 経常利益 | -3,822百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -3,980百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △112.16円 |
| 売上高営業利益率 | -4.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 58.9 / 前期末 60.1 |
| 総資産 | 90,676百万円 |
| 純資産 | 55,455百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -3,604百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,578百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,472百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 31,970百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 94,000百万円（前年比 +6.0%） / 営業利益 780百万円 / 経常利益 1,050百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 100百万円 |
| 年間配当予想 | 37円 → 28円 |
| セグメント別売上高 | 靴事業 70,496百万円（前年比 -5.4%）、衣料品事業 18,155百万円（前年比 -7.8%） |
| セグメント別利益 | 靴事業 -3,317百万円、衣料品事業 -1,078百万円 |
| 減価償却費 | 1,035百万円 |
| 減損損失 | 973百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 1,829百万円、違約金収入 16百万円、受取補償金 10百万円 / 特別損失 固定資産除却損 5百万円、減損損失 973百万円、店舗閉鎖損失 14百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 31百万円、その他 5百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。「継続企業の前提に関する重要事象等」および「継続企業の前提に関する注記」はいずれも該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 38,609,996株 |
| 期末自己株式数 | 3,556,584株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛による売上減少、テレワーク普及による外出型消費の落ち込み、燃料費高騰による光熱費・物流費の上昇。不採算店舗の閉店や人事効率改善などの経費コントロールを実施したが、売上減少をカバーできなかった。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言やまん延防止等重点措置による外出自粛で売上が減少し、テレワークの普及も外出型消費を押し下げました。また、燃料費高騰により光熱費や物流費が上昇し、不採算店舗の閉店や人事効率の改善などの経費コントロールでは売上減少をカバーできなかったとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。