不採算・撤収予定店舗の減損リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
Joshinがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026年度減損損失の更新有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,392百万円）として特別損失に計上いたしました。」
2026年3月期の減損損失は1,392百万円、店舗資産では36店舗・1,392百万円となった。前年度の1,448百万円からは減少したが、減損計上は継続している。 - FY2026-H1中間減損損失の更新有価証券報告書
「減損損失 49 0」
当中間連結会計期間の減損損失は0百万円となり、前年同期の49百万円から減少した。不採算・撤収予定店舗等に関する中間期の減損計上額が更新されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,448百万円）として特別損失に計上いたしました。」
年度減損損失は1,448百万円となり、前年度の1,105百万円から増加した。店舗における資産グループの減損は35店舗・1,378百万円となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 38 49」
当中間連結会計期間の減損損失は49百万円となり、前年同期の38百万円から増加した。不採算・撤収予定店舗等に関する減損計上が継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（1,105百万円）として特別損失に計上いたしました。」
年度の減損損失は1,105百万円となり、前年度の977百万円から増加した。店舗資産に係る減損は16店舗、978百万円となっている。 - FY2024-Q3四半期減損損失の更新有価証券報告書
「減損損失 371 155」
第3四半期累計の減損損失は155百万円となり、前年同四半期の371百万円から減少した。不採算・撤収予定店舗等に関する減損計上額が更新されている。 - FY2024-Q2四半期減損損失の更新有価証券報告書
「減損損失 315 38」
第2四半期累計の減損損失は38百万円となり、前年同四半期の315百万円から減少した。不採算・撤収予定店舗等に関する減損計上額が更新されている。 - FY2024-Q1四半期減損損失の更新有価証券報告書
「減損損失 239 ―」
第1四半期の減損損失は計上されず、前年同四半期の239百万円から減少した。不採算・撤収予定店舗等に関する減損計上額の四半期実績が更新されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（977百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗等に係る減損損失977百万円を計上した。前年度の1,023百万円からは減少したが、店舗スクラップアンドビルドに伴う減損は継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 193 371」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は371百万円となり、前年同四半期の193百万円から増加した。不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 172 315」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は315百万円となり、前年同四半期の172百万円から増加した。不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 8 239」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は239百万円となり、前年同四半期の8百万円から増加した。不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,023百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗等に係る減損損失1,023百万円を計上した。前年度の3,193百万円からは減少したが、店舗スクラップアンドビルドに伴う損失は継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 925 193 店舗閉鎖損失引当金繰入額 488 21」
当第3四半期連結累計期間に減損損失193百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額21百万円を計上した。不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が継続して発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 810 172 店舗閉鎖損失引当金繰入額 540 42」
当第2四半期連結累計期間に減損損失172百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額42百万円を計上し、不採算・撤収予定店舗等に伴う損失の発生が継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 498 8 店舗閉鎖損失引当金繰入額 690 4」
当第1四半期連結累計期間に減損損失8百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額4百万円を計上した。不採算・撤収予定店舗等に伴う損失の発生が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,193百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗等に係る減損損失は3,193百万円となり、前年度の739百万円から増加した。減損は215店舗の店舗資産に関連して実績化している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 196 925 店舗閉鎖損失引当金繰入額 151 488」
当第3四半期連結累計期間に減損損失925百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額488百万円を計上し、不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が継続して発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 145 810 店舗閉鎖損失引当金繰入額 114 540」
当第2四半期連結累計期間に減損損失810百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額540百万円を計上した。不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が継続して発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 9 498 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 690」
当第1四半期連結累計期間に減損損失498百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額690百万円を計上し、不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（739百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗等に関する減損損失739百万円を計上した。前年度の1,179百万円からは減少したが、店舗のスクラップアンドビルドに伴う損失は継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 254 196 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 151」
当第3四半期連結累計期間に減損損失196百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額151百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が継続して発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 106 145 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 114」
当第2四半期連結累計期間に減損損失145百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額114百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が継続して発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 26 9」
当第1四半期連結累計期間に減損損失9百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に関する減損が引き続き発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,179百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗等に関する減損損失1,179百万円を計上した。前年度の1,357百万円からは減少したが、店舗スクラップアンドビルドに伴う損失は引き続き発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 928 254」
当第3四半期連結累計期間に減損損失254百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に関する損失が引き続き発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 361 106」
当第2四半期連結累計期間に減損損失106百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に関する損失が引き続き発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 60 26」
当第1四半期連結累計期間に減損損失26百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に関する減損が引き続き発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,357百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗等に関する減損損失1,357百万円を計上し、前年度の801百万円から増加した。店舗スクラップアンドビルドに伴う損失が引き続き実績化している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 542 928 貸倒引当金繰入額 11 732 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 859」
当第3四半期連結累計期間に減損損失928百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額859百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に伴う損失が継続して発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 361」
当第2四半期連結累計期間に減損損失361百万円を計上しており、不採算・撤収予定店舗等に関する減損が引き続き発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 60」
当第1四半期連結累計期間に減損損失60百万円を計上し、不採算・撤収予定店舗等に関する減損が引き続き発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（801百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗等に関する減損損失が当年度にも801百万円発生した。店舗のスクラップアンドビルドと減損計上が引き続き併存している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 542」
第3四半期連結累計期間に減損損失542百万円を特別損失として計上しており、不採算・撤収予定店舗等に関連する減損が継続して発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（828百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・撤収予定店舗に関する減損損失が実際に計上され、店舗のスクラップアンドビルドの必要性と関連している。