立花エレテック（8159）・施策再掲
子会社とのシナジー効果向上
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2021。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループ企業間の統合・連携によるシナジー創出200社が書いているテーマ・逆風0社・追い風212社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに49社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの212件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「商材ラインナップの拡充による顧客満足度の向上、販売先の重なりも少ないことによるマーケットの拡大、また、お互いの得意分野における技術補完によるソリューション提案力の強化が図れるなど、大きなシナジー効果が得られるものと判断しました。」
立花電子ソリューションズとの統合について、商材拡充、マーケット拡大、技術補完によるソリューション提案力強化をシナジーとして説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国内では、2020年４月に子会社化した株式会社立花電子ソリューションズが貢献したほか、子会社業績が回復しました。」
立花電子ソリューションズの子会社化後の貢献と、子会社業績の回復を引き続きグループ効果の一環として記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、本年４月に子会社化した株式会社立花電子ソリューションズについてもグループ内でのシナジー効果が出てきました。」
立花電子ソリューションズの子会社化後、グループ内でシナジー効果が出てきたと初めて具体的な効果を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「本年４月に子会社化した株式会社立花電子ソリューションズとのシナジーの追求にも取り組んでまいりました。」
立花電子ソリューションズの子会社化を完了し、同社とのシナジー追求に取り組んでいる。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、更なるグループシナジーを追求する事を目的として国内子会社の株式会社高木商会を本年２月に完全子会社化いたしました。」
グループシナジー追求の具体的な施策として、高木商会の完全子会社化を実施した。 - FY2018初出有価証券報告書
「相互の商品、技術、顧客などの検証を行い、グループとしての相乗効果をあげてまいります。」
子会社間で商品・技術・顧客を検証し、グループとしての相乗効果を高める施策を示している。