東陽テクニカ（8151）・施策再掲
Uila, Inc.の株式取得による持分法適用会社化
FY2017-Q1に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
7記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
株式取得による関連会社の持分法適用開始95社が書いているテーマ・逆風1社・追い風74社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている95社のうち14社を表示しています。上の文は95社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「Uila, Inc. 米国 カリフォルニア州 10,442千米ドル 情報通信/セキュリティソリューションの提供 32.9」
Uila, Inc.を議決権所有割合32.9％の持分法適用関連会社として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「Uila, Inc. 米国カリフォルニア州 10,442千米ドル 情報通信／情報セキュリティ 32.9 役員の兼任１名」
Uila, Inc.を議決権所有割合32.9％の持分法適用関連会社として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Uila, Inc. 米国カリフォルニア州 10,442千米ドル 情報通信 32.9 役員の兼任１名」
Uila, Inc.を議決権所有割合32.9％の持分法適用関連会社として継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「Uila, Inc.については、平成28年12月及び平成29年9月に株式を取得したことから、当連結会計年度より持分法適用の範囲に含めております。」
Uila, Inc.について平成28年12月に続き平成29年9月にも株式を取得し、持分法適用会社としての議決権所有割合を32.9％としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、Uila, Inc.の株式を取得したことにより、持分法の適用の範囲に含めております。」
第1四半期にUila, Inc.の株式を取得し、持分法適用会社としたことを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、Uila, Inc.の株式を取得したことにより、持分法の適用の範囲に含めております。」
Uila, Inc.を持分法適用の範囲に含めたことを事業内容および注記で再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、Uila, Inc.の株式を取得したことにより、持分法の適用の範囲に含めております。」
当第1四半期連結会計期間にUila, Inc.の株式を取得し、持分法適用の範囲に含めた。