保有株式の株価下落・投資有価証券の減損リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
東陽テクニカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。68社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 57,974」
当中間連結会計期間に投資有価証券評価損57,974千円を計上し、保有金融商品の時価下落・減損リスクが実際の損失として表れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する金融商品等については、金融商品に係る会計基準等に従い、定期的に保有資産の時価を算定し推移を確認しておりますが、時価が著しく下落し、当該金融商品等の減損損失等を計上する場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
金融商品等の時価下落・減損リスクと、定期的な時価確認を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループが保有する金融商品等については、金融商品に係る会計基準等に従い、定期的に保有資産の時価を算定し推移を確認しておりますが、時価が著しく下落し、当該金融商品等の減損損失等を計上する場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の保有株式の株価下落・減損リスクから、金融商品等全般の価格変動・減損リスクへ対象を広げて記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式の株価下落や実質価額下落による減損・評価損リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このうち、市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式の株価下落や実質価額下落による減損・評価損リスクを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式の株価下落や実質価額下落による減損・評価損リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場性のある株式については、大幅な株価下落が生じた場合、減損または評価損が発生し、市場性のない株式については、発行会社の実質価額が著しく下落した場合に減損が発生するため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場性のある株式の株価下落と、非上場株式等の実質価額下落による減損・評価損の可能性を示している。