トミタ（8147）・施策引き上げ直近の決算（2026-05-15）では「再掲」
社内DXによる業務効率化と環境負荷低減
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ワークフロー改革・DXによる環境負荷低減と生産性向上3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-15再掲決算
「自動化・省人化・DX化を推進する商品及び環境に配慮した商品の開発及び営業等を推進してまいります。」
DX化を推進する商品の開発・営業を継続している。 - FY2025顧客工場のDX提案を追加有価証券報告書
「顧客工場、製造工程におけるDX化に繋がる商品を提案してまいります。また、社内ではDXを使った業務の効率化に努め、社内環境負荷を低減してまいります。」
従来の社内DXによる業務効率化・環境負荷低減に加え、顧客工場・製造工程向けのDX商品提案を明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、社員に公正な機会を提供するために、グループウェアの積極的な活用をはじめとした社内DXを推進し、社内での情報共有の深化を図ることを方針としております。」
社内DXについて、業務効率化・環境負荷低減に加え、グループウェア活用による情報共有の深化を継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「⑤社内DXの推進 DXを使った社内業務の効率化に努め、社内環境負荷を低減してまいります。」
社内業務の効率化と環境負荷低減を目的とする社内DXの推進を、対処すべき課題として初めて明示している。