ガバナンス・人材・イノベーション機能の強化
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
デンキョーグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。41社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに17社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、新たなパーパス「毎日をもっと、もっと、ここちよく」を起点に、2030年売上高1,000億円に向けた中長期的な持続的成長と社会への貢献を両立させるため、経営戦略と連動した「人材戦略」を最重要課題（マテリアリティ）として位置づけます。」
人材・働き方のテーマを、従来の基本戦略の一部から、パーパス及び2030年売上高1,000億円に連動する最重要課題として位置づけ直した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「① グループの経営効率と各社の収益力の向上を図り、持続的成長を目指す。 ② グループの連携強化と新たな取組への挑戦を推し進め、シナジーの最大化と競争力の一層の向上を図る。 ③ 業務効率の更なる改善と働き方改革を推し進め、社会に貢献する快適生活創造企業を目指す。」
従来の基本戦略を、グループ経営効率・各社収益力、連携・新たな挑戦、業務効率・働き方改革という経営方針として再整理した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「同計画においては、「『売上高1,000億円企業』の実現に向けた企業価値の向上」を基本方針に、「成長事業戦略の再構築・推進強化」「経営基盤・事業基盤の強化・拡充」「働き方改革・人材育成への取組強化」を基本戦略として課題解決に取り組んでまいります。」
従来の「経営の効率化・高度化」「成長事業戦略の構築」「働き方改革・人材育成」という整理から、成長事業戦略の再構築、経営・事業基盤の強化、働き方改革・人材育成の取組強化へ表現を更新した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「こうした中で、当社グループは、中期経営計画（2022年３月期～2024年３月期）実現に向けて、「経営の効率化・高度化」「成長事業戦略の構築」「働き方改革・人材育成」を基本戦略に施策を打ち出しております。」
新中期経営計画の3つの基本戦略を、初年度の施策として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「経営の効率化・高度化」「成長事業戦略の構築」「働き方改革・人材育成」を基本戦略として、当社グループの中長期的な企業価値の向上を目指してまいります。」
従来のガバナンス・人材・イノベーション機能の強化を、新計画では経営効率化、成長事業、働き方改革・人材育成の3基本戦略として整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの収益基盤の構築を遂行するためには、ガバナンス・人材・イノベーション機能の強化が必要不可欠であります。」
収益基盤を支えるガバナンス、人材及びイノベーション機能の強化を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの収益基盤の構築を遂行するためには、ガバナンス・人材・イノベーション機能の強化が必要不可欠であります。」
新中期経営計画において、収益基盤の構築を支える機能としてガバナンス、人材及びイノベーションの強化を初めて明示した。