デンキョーグループホールディングス（8144）・リスク対処
営業・物流・情報施設への自然災害影響
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による店舗・物流網寸断リスク91社が書いているテーマ・逆風87社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。33社中16社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている91社のうち14社を表示しています。上の文は91社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、事業継続計画（ＢＣＰ）を作成し、災害等が発生した場合でも、重要な事業を継続、事業中断の際の早期復旧ができるよう対策を行っております。」
自然災害リスクに対する事業継続計画と早期復旧対策を明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大地震や台風等の巨大な自然災害が発生した場合、当社グループの営業設備、物流施設及び情報管理関連施設等の拠点は甚大な被害を受ける恐れがあり、その規模によっては当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
営業設備、物流施設及び情報管理施設への自然災害影響を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大地震や台風等の巨大な自然災害が発生した場合、当社グループの営業設備、物流施設及び情報管理関連施設等の拠点は甚大な被害を受ける恐れがあり、その規模によっては当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
営業、物流、情報管理拠点への自然災害影響を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「大地震や台風等の巨大な自然災害が発生した場合、当社グループの営業設備、物流施設及び情報管理関連施設等の拠点は甚大な被害を受ける恐れがあり、その規模によっては当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
営業設備・物流施設・情報管理施設への自然災害被害を挙げている。