デンキョーグループホールディングス（8144）・施策再掲
テレワーク等を取り込んだ勤務・営業体制の見直し
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約56社が書いているテーマ・逆風0社・追い風56社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの持続的成長のためにも、新しい生活様式の下、テレワークや時差出勤、直行直帰等、多様な働き方に柔軟に対応してまいります。」
テレワーク、時差出勤及び直行直帰を含む多様な働き方への対応を、持続的成長と働き方改革の施策として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の社員、取引先への感染リスクを軽減するため、テレワーク、時差出勤、車通勤、手洗いの励行、マスクの着用、身体的距離の確保など様々な対策を講じております。」
従来のテレワーク・時差出勤・交代勤務に加え、車通勤、手洗い、マスク、身体的距離確保を含む感染対策を実施している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループにおきましては、グループ社員の感染防止策を講じたうえで、消費者が求めている商品、生活様式の変化に対応する商品の発掘など、積極的な営業施策を推進してまいりました。」
感染症拡大下でグループ社員の感染防止策を講じた上で営業施策を継続している。勤務・営業体制の見直しを働き方改革に取り込む従来方針との間に重要な変更は記載されていない。 - FY2020初出有価証券報告書
「この度の新型コロナウイルス感染症拡大に際し、当社グループにおいて同感染症拡大防止のための対応策として取り入れたテレワーク、時差出勤、並びに交代勤務等の勤務体制の見直し、営業体制の変更・改革について、引き続き働き方改革の一環として取り込む方向で進めてまいります。」
感染症対応として導入したテレワーク、時差出勤、交代勤務及び営業体制変更を、働き方改革の一環として継続的に取り込む方針を初めて明示した。