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トーホー(8142)・リスク対処

大口得意先との取引減少による売上への影響

FY2017-Q3に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2018。

5記載
3年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2018-Q32016: 120162017: 320172018: 12018
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主要顧客の個別要因による業績悪化15社が書いているテーマ・逆風15社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中3社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2018対処有価証券報告書

    「以上の結果、前期からの大口取引減少が第2四半期まで影響しましたが、売上の回復に注力したこと、加えてM&Aの寄与もあり、当事業部門の売上高は1,394億58百万円(前期比0.3%増)となりました。」

    大口取引減少の影響は第2四半期まで残ったものの、その後は売上高が前年同期比0.3%増となり、影響の記載は過去の要因として弱まった。
  2. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「前期1月にグループ入りしたTomo-Ya Japanese Food Trading Pte.Ltd.(シンガポール)の寄与に加え、新規得意先の獲得と既存得意先のシェア拡大に努めましたが、前期からの大口取引減少の影響が第2四半期まで残ったこともあり、当事業部門の売上高は1,033億53百万円(前年同期比0.0%増)の微増、営業利益は13億28百万円(同19.9%減)となりました。」

    前期からの大口取引減少の影響が第2四半期まで残ったと引き続き記載している。売上高は前年同期比0.0%増、営業利益は19.9%減となった。
  3. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「以上の結果、前期1月に新たにグループ入りしたTomo-Ya Japanese Food Trading Pte.Ltd.(シンガポール)の寄与がありましたが、前期からの大口取引減少の影響が当上期まで残ったことなどから、当事業部門の売上高は687億96百万円(前年同期比0.3%減)、営業利益は8億90百万円(同18.8%減)となりました。」

    前期からの大口取引減少が当上期まで残り、ディストリビューター事業の売上高・営業利益に影響したと記載している。
  4. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間は、前期に実施したM&Aの寄与がありましたが、前期からの大口取引減少が当上期まで影響すること、また、前期が閏年であったことの反動もあり、売上高は507億20百万円(前年同期比3.5%減)となりました。」

    前期からの大口取引減少が当上期まで影響するという見通しを示し、売上高減少の要因として引き続き記載している。
  5. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「以上の結果、前期に実施したM&A(4月㈱プレストサンケー商会、12月Marukawa Trading(S)Pte.Ltd.)の寄与がありましたが、震災の影響や大口得意先との取引減少、不採算取引の解消による減少もあり、当事業部門の売上高は1,033億26百万円(前年同期比3.0%減)となりました。」

    大口得意先との取引減少が、震災や不採算取引の解消とともにディストリビューター事業の売上減少要因として記載されている。
一緒に動いた変遷

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報道
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