子会社の業績変動によるグループ業績への影響
FY2018に初出。。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026連結子会社数が21社に減少有価証券報告書
「当社の連結子会社は、21社（株式会社トーホーフードサービス、株式会社トーホーキャッシュアンドキャリー、株式会社トーホービジネスサービス、株式会社アスピット、株式会社トーホー沖縄、株式会社トーホー・北関東、株式会社トーホー・コンストラクション、株式会社藤代商店、株式会社鶴ヶ屋、株式会社トーホーウイング、株式会社システムズコンサルタント、TOHO Singapore Pte. Ltd.、TOHO Foods Malaysia Sdn.Bhd.、株式会社エフ・エム・アイ、昭和物産株式会社、FRESHdirect Pte. Ltd.、Bread N Better Pte Ltd、TOHO FOODS HK CO.,LTD.、関東食品株式会社、Suitfit Company Limited、株式会社三協食鳥）であります。」
三協食鳥の連結加入があった一方、トーホーストアとトーホーファームの清算結了による連結除外により、連結子会社数は23社から21社となった。 - FY2022連結子会社数が23社に減少有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社23社、関連会社１社で構成されており」
A.I.の清算結了などを経て、当社グループの構成は連結子会社23社、関連会社1社となった。 - FY2022-Q1連結子会社数が24社に減少有価証券報告書
「変更後の連結子会社の数は24社、持分法適用会社の数は１社であります。」
トーホー・共栄、河原食品、トーホー・Ｃ＆Ｃ静岡の吸収合併による連結範囲除外後、連結子会社24社、持分法適用会社1社となった。 - FY2020連結子会社数が27社に減少有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社27社、持分法適用会社１社により構成されており、子会社の成長を通じて当社グループ全体の成長を図るビジネスモデルであります。」
前回記載の連結子会社28社から27社へ減少し、持分法適用会社は1社となった。子会社の成長を通じてグループ全体の成長を図る構成は継続している。 - FY2020-Q3連結子会社数が28社に減少有価証券報告書
「変更後の連結子会社の数は28社、持分法適用会社の数は１社であります。」
シンガポール子会社等の吸収合併とGolden Ocean Seafoodの連結子会社化後、連結子会社28社、持分法適用会社1社となった。 - FY2020-Q1連結子会社数が30社、持分法適用会社数が1社に変更有価証券報告書
「変更後の連結子会社の数は30社、持分法適用会社の数は１社であります。」
関東食品の連結子会社化と、ハマヤコーポレーション・ケントップの吸収合併による連結範囲除外の結果、連結子会社30社、持分法適用会社1社となった。 - FY2019連結子会社数が31社に増加有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社31社、持分法適用会社２社により構成されており、子会社の成長を通じて当社グループ全体の成長を図るビジネスモデルであります。」
連結子会社数が前回記載の30社から31社となり、子会社の成長を通じてグループ全体の成長を図る構成を再確認した。 - FY2019-Q3連結子会社数が30社に増加有価証券報告書
「変更後の連結子会社の数は30社であります。」
昭和物産、Fresh Directおよびその関連会社の取得により、連結子会社数が前回記載の25社から30社となった。 - FY2019-Q1連結子会社数が増加有価証券報告書
「変更後の連結子会社の数は25社であります。」
FMIの株式取得により、連結子会社数が従来の24社から25社となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社24社、持分法適用会社２社により構成されており、子会社の成長を通じて当社グループ全体の成長を図るビジネスモデルであります。また、子会社各社の財政状態及び経営成績の状況が当社グループ全体の財政状態及び経営成績に与える影響も大きいため、子会社の業績が変動することにより当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
子会社24社・持分法適用会社2社によるグループ構成と、子会社業績の変動が連結業績に及ぼす可能性を記載した。