自動車関連商材の終息による需要減少
FY2022-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-11-11対処決算
「情報関連分野では、自動車内装部材用材料、自動車部品用ゴム成形品、インクジェット用原料等の伸長により、増収となりました。」
自動車内装部材用材料や自動車部品用ゴム成形品の伸長により情報関連分野は増収となった。 - FY2026対処有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、自動車部品用材料や搬送機器関連材料が伸長し大幅な増収となりました。」
自動車関連商材について、自動車部品用材料や搬送機器関連材料の伸長により輸送機器関連分野が大幅な増収となり、過年度の減少影響から改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、自動車部品用材料や搬送機器関連材料及びモーター用含浸樹脂が伸長し大幅な増収となりました。」
自動車部品用材料等が伸長し、過年度に記載された自動車関連商材の減少影響からは改善方向が示された。 - FY2025対処有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、自動車部品関連材料の回復はありましたが、免振装置用材料他の減少により前年並みとなりました。」
自動車部品関連材料に回復がみられ、前期に記載された自動車メーカー減産による樹脂成形品等の減少からは改善した。ただし、免振装置用材料等の減少により分野全体は前年並みにとどまった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、金属部品用添加剤は伸長しましたが、自動車メーカーの減産の影響を受け樹脂成形品等が減少し減収となりました。」
自動車メーカーの減産が樹脂成形品等の減少と輸送機器関連分野の減収として実際に表れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、自動車部品用成形材料等が回復し増収となりました。」
前四半期まで回復未達・減収として記載されていた自動車関連商材について、自動車部品用成形材料等が回復し、輸送機器関連分野が増収となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、自動車部品用成形材料が回復せず減収となりました。」
自動車関連商材について、前四半期まで記載されていた車載用成形品等の減少影響が、自動車部品用成形材料の回復未達と減収として継続している。 - FY2024-Q2車両用成型品の減少を再記載有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、車両用成型品の減少により減収となりました。」
過年度に終息による減収として記載された自動車関連商材の需要減少が、車両用成型品の減少・輸送機器関連分野の減収として再び記載された。 - FY2022削除有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、機能性樹脂関連部材の新規採用などにより微増収となりました。」
過年度に記載された車載用成形品等の終息による減収は、FY2022の輸送機器関連分野の概況では明示されず、新規採用による微増収が記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「輸送機器関連分野では、自動車メーカーの一部生産回復による各種樹脂や関連部材の増加ならびに二輪車用部材の需要が高止まりしたものの、車載用成形品の終息により減収となりました。」
自動車メーカーの一部生産回復や二輪車用部材の需要高止まりがある一方、車載用成形品の終息による減収が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「情報関連分野では、車載用電装部品の終息がありましたが、自動車関連部材の回復により増収となりました。輸送機器関連分野では、自動車メーカーの生産回復に伴い各種樹脂や関連部材ならびに二輪車用部材の需要が増加しましたが、車載用成形品の終息により減収となりました。」
車載用電装部品・成形品の終息が続く一方、自動車関連部材の回復や自動車メーカーの生産回復による需要増加も記載されている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「情報関連分野では、車載用電装部品の終息があったほか、ディスプレイ用機能性フィルム関連薬剤も減少しましたが、自動車関連部材の伸長やEV関連基材の回復により、全体では小幅な増収となりました。輸送機器関連分野では、各自動車メーカーの生産回復に伴い各種樹脂や関連部材の需要は増加しましたが、車載用成形品の終息があり小幅な減収となりました。」
車載用電装部品および車載用成形品の終息が、一部商品の減少・輸送機器関連分野の小幅減収要因として初めて明示された。