ゼット（8135）・リスク対処
商品陳腐化と追加評価減・販売ロスのリスク
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
10記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
需要変動・製品陳腐化による在庫リスク78社が書いているテーマ・逆風80社・追い風0社
ゼットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。47社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「売上原価 98 百万円 61 百万円」
棚卸資産評価損は前期98百万円から61百万円へ減少し、商品陳腐化・収益性低下に伴う評価減の計上額が縮小した。 - FY2025対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。売上原価 129百万円 98百万円」
棚卸資産評価損は前期の129百万円から98百万円へ減少した。評価損自体は継続しているが、計上額は縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。売上原価 86百万円 129百万円」
棚卸資産評価損は前期の86百万円から129百万円へ増加し、商品陳腐化・収益性低下に伴う評価減が拡大した。quantifiedはtrue、materializedはtrue。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上原価 81百万円」
棚卸資産評価損は前期の361百万円から81百万円へ減少した。ただし、商品陳腐化・収益性低下に伴う評価損自体は継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。売上原価 361,229千円」
棚卸資産評価損が361,229千円となり、前期の146,697千円から増加した。商品陳腐化・収益性低下リスクの発生規模が拡大している。 - FY2020対処有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。…売上原価 146,697千円」
棚卸資産評価損は計上され続けているが、前期の165,030千円から146,697千円へ減少した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。売上原価 165,030千円」
商品陳腐化・収益性低下に伴う棚卸資産評価損が165,030千円となり、前期の96,589千円から増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。 売上原価 96,589千円」
商品陳腐化・収益性低下に伴う棚卸資産評価損96,589千円を計上しており、リスクの発生が継続している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
当連結会計年度に棚卸資産評価損114,310千円を売上原価に計上しており、商品陳腐化・収益性低下リスクの発生を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況が変化した場合、追加の評価減又は商品販売ロスが発生する可能性があり、財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性がある。」
棚卸資産の評価減を行っており、当年度の売上原価には棚卸資産評価損109,268千円が含まれている。