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シナネンホールディングス(8132)・目標再定義

平成32年3月期の連結営業利益48億円・ROE6.0%

FY2017に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2021-Q1。

4記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017前進FY2018後退FY2019 – FY2021-Q12017: 120172018: 120182019: 120192020: 12020
同じテーマの他社
中期経営計画における営業利益・ROE目標57社が書いているテーマ・逆風2社・追い風58社

シナネンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。21社中3社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている57社のうち14社を表示しています。上の文は57社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当社は第二次中期経営計画をスタートさせ、ROE6%以上とする定量目標と資本効率の改善、持続的成長を実現する投資の実行、社員の考え方・慣習・行動様式の変革の定性目標を達成するための取り組みを進めています。」

    前計画の2020年3月期ROE目標6.0%から、第二次中期経営計画ではROE6%以上を定量目標として掲げている。
  2. FY2019後退有価証券報告書

    「第一次中期経営計画の最終年度(2020年3月期)における営業利益の目標値は48億円としていました。そして第一次中期経営計画で掲げる「グループ収益構造改革」を進める中、海外のエネルギーソリューション事業、再生可能エネルギー事業、シェアサイクル事業及びブラジルの民生用CAPIM炭事業に対する先行投資を行ってまいりました。しかし、当該投資にかかるコストの増加及び収益への貢献にまだ時間がかかること、並びに積極的なM&Aによるエネルギー卸・小売周辺事業の拡大(株式取得や営業権の買収)、非エネルギー及び海外事業の新規事業開発(建物維持管理事業)などののれん償却もあり、目標値を26億円に変更しています。」

    2020年3月期の連結営業利益目標を48億円から26億円へ、ROE目標を6.0%から4.6%へ変更した。先行投資のコスト増加、収益貢献の遅れ、M&A等に伴うのれん償却を変更理由として記載している。
  3. FY2018前進有価証券報告書

    「当期のROEは5.9%となりました。なお、第一次中期経営計画の最終年度(平成32年3月期)における営業利益の目標値は48億円としています。第一次中期経営計画の最終年度(平成32年3月期)におけるROEの目標値は6.0%としています。」

    最終年度目標の営業利益48億円・ROE6.0%に対し、当期営業利益33億円、ROE5.9%という進捗実績を記載している。
  4. FY2017初出有価証券報告書

    「平成32年3月期の業績目標 連結営業利益48億円 ROE 6.0%」

    第一次中期経営計画の平成32年3月期における連結営業利益とROEの数値目標を初めて設定している。
一緒に動いた変遷

「再生可能エネルギーの電源開発」は、この変遷が動いた4回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1再生可能エネルギーの電源開発2回
  3. 2第一次中期経営計画による総合エネルギーサービス企業グループへの進化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シナネンホールディングスの次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
平成32年3月期の連結営業利益48億円・ROE6.0%|シナネンホールディングス(8132)の変遷 | Komori